米朝狂言劇場：次のシナリオは？

◆国際金融資本 #その他国際情勢

米朝の茶番劇が続きますね。
朝鮮半島に和平が来ると思いますかね？

米朝両国は、国際金融資本の『米国外交問題評議会(CFR)』指揮下ですぞ。

米国の交渉窓口は元CIA長官。
一方、金正恩を陰で操っているのがCIA。
これは、CIAが北朝鮮に旧ドル紙幣印刷機を渡し、ドルを刷らせましたね。
北朝鮮の核ミサイルの開発を行っているのは、イスラエルのアイゼンベルグ社で経営者はチェイニー元米国副大統領。そのチェイニーのボスは、イスラエルの核兵器原料業者マーク・リッチ。国際金融資本のメンバー。

朝鮮戦争の現在は休戦中。
和平などされたら連中らは儲からない。

韓国に迎撃ミサイルを買わせるにしても貧乏国だから量が少なく儲からないし中国がうるさい。

やはり日本の安倍首相に倍のプレミアムをつけて買わせるのが儲かる。その為にはここは北朝鮮にミサイル一発を大阪湾にでもドカンとぶち込ませる。それは関ヶ原の戦いで家康が小早川秀秋の陣に鉄砲を打ち込んだ手に見倣ったもので最善の策だ。

そしてそして、世界的大戦には７０年説がある。つまり、国際金融資本の兵器産業にとって７０年ごとに米国が何らかの大戦をしないと、国際金融連中の抱える兵器産業は仕事がなくなる。やはりどこかで大量の兵器を使う何らかの紛争や戦争を起こすだろう。

第二次世界大戦＆大東亜戦争終結から既に７３年経過。遅くともここ１０年以内には世界のどこかで第三次世界大戦が勃発する。

連中らが戦争を起こすシナリオは決まっている。
いわば、被害者を装う車のアタリヤのようなもの。
それに世論を味方に引き込むために、悲惨な演技の女・子供を使い感情に訴える。

いつものことだが、被害者を装い爆撃する米国ペンタゴンとＣＩＡ
米軍のシリア攻撃、「政権軍がサリン使用」の確証はなし
2018.04.18 Wed posted at 11:53 JST
（ＣＮＮ） 米軍などが１３日に行ったシリア攻撃について、シリア政権が市民に対して神経剤のサリンを使用したという確証がないまま、米英仏がシリア攻撃に踏み切っていたことが、複数の関係者への取材で明らかになった。それでもトランプ政権は、攻撃を正当化できるだけの十分な証拠があったと強調している。（以下省略）

トランプのシリアへのサリンを使用したとする根拠なき難癖でシリアに突如ロケット爆撃をしたということは、トランプも従来の国際金融資本傀儡の大統領と同じムジナになったことを意味する。それに英国のＭＩ６やフランスも加担したから猶更である。

国際世論形成に、シリアがサリンを使ったとするエセ証拠の映像には、悲劇の子供が登場する。
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国際詐欺組織ユニセフの常套手段：
アフリカの幼児を使い同情誘引
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ワクチンや食料に混入しているのは避妊剤などの毒薬。
世界から集めた寄付金の大半は超高額人件費などが使途？

エセ南京事件でも、哀れな幼児の画像を作り、世界に発信。
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戦争をしたいペンタゴンは、少女にありもしないことを偽証させ、世論を戦争へと導く。
1990年10月：イラク戦争での虚偽『ナイラ証言』
8年間のイラク-イラン戦争が1988年に終了した直後から、ペンタゴン（米国防相）は、石油利権強奪目的でイラクの破壊を計画し始めた。アメリカ世論を軍事介入へ動かすためにブッシュ政権の広告とコンサルタント社の『ヒル＆ノウルトン社』（Hill & Knowlton）は、『サダム·フセインは残虐な狂人である』との話をでっちあげた。

H&K's research arm, the Wirthlin Group, conducted daily polls to identify the messages and language that would resonate most with Americans.

そしてH&Kは、ナイラ（Nayirah）という名の15歳のクウェートの少女によって話す物語を作り上げ、聴衆の前での話し方などの訓練を行った。後、ナイラ（Nayirah）は、非政府組織トム・ラントス人権委員会で偽証する。

10月10日に、全世界は、ナイラという名の15歳の少女の証言に目を回した。彼女が泣きじゃくりながら話したイラクの兵士による非人道的な犯罪について。
In her emotional testimony, Nayirah stated that after the Iraqi invasion of Kuwait she had witnessed Iraqi soldiers take babies out of incubators in a Kuwaiti hospital, take the incubators, and leave the babies to die.

「私は12人の女性と共に、アッ=ラダン病院でボランティアをしていました。私が最年少のボランティアで、他の女性達は20-30歳でした。イラク軍兵士が銃を持って、病院内に押し入るのを目にしました。保育器から新生児を取り出し保育器を奪うと、冷たい床に新生児を放り出し死なせてしまいました。（泣きながら）怖かったです」

In 1992, it was revealed that Nayirah's last name was al-Ṣabaḥ (Arabic: نيره الصباح ‎) and that she was the daughter of Saud bin Nasir Al-Sabah, the Kuwaiti ambassador to the United States.

実は、このときは隠していたが、彼女は、サウド・ビン、ナーシル・アル=サバ(アメリカ駐在のクウェートの大使)の娘だった。無論、イラクに行ったことは一度もなかった。

この劇的なスピーチは、見る人の心の奥深くに触れ、アメリカ国民を湾岸戦争の勃発への支持へと扇動した。

米国製アルカイダ・テロ

チャーチルの場合は、米国の参戦を促す為、自国の豪華客船を故意にドイツの潜水艦Ｕボートに撃沈させる。
英国：チャーチルの犯罪　
第一次世界大戦中の1915年5月7日、英国の海軍大臣、軍需大臣チャーチル（後の首相）は、劣勢の自国を守る為、米国の参戦を謀るべく、自国の世界最大の豪華なクルーズ船ルシタニアを意識的にドイツの潜水艦ユーボート（U-20）の餌食とし、撃沈させた。
The New York Times on May 8, 1915, after the sinking of the Lusitania. 

（真珠湾攻撃）チャーチルの自国船ルシタニア号沈没に見習い、米国ルーズベルト大統領は山本五十六を使い、真珠湾で被害を装い、反戦の米国世論を一気に戦争賛成へと導いた
被害者を装う真珠湾：1941年12月の日本海軍による真珠湾攻撃は、米国ルーズベルト大統領が米国世論操作の為、日本の帝国海軍大将山本五十六を使って挙行させたもの。

第二次世界大戦に参戦したいルーズベルトは、戦争反対を掲げて大統領に就任した故に、米国民に参戦を納得させなければならない。

そこで、かって米国に留学したことのある帝国海軍大将の山本五十六を使って、真珠湾を攻撃させ、見事、米世論を参戦賛同に導いた。

｢明日、戦争が始まる」
｢私は戦争を遂行するが、宣戦布告はしない」

山本五十六記念館『赤い日本人形の秘密』　2016/9/13(火) 

The attack on Pearl Harbor is the strategy of President Roosevelt

ルーズベルトと五十六の真珠湾シナリオ

1964年：スタンダードオイルの南シナ海海底油田調査のために仕組まれたベトナム戦争『トンキン湾事件』のでっち上げ
1964年8月、北ベトナム沖のトンキン湾で北ベトナム軍の哨戒艇がアメリカ海軍の駆逐艦に2発の魚雷を発射したとされる事件である。

これをきっかけに、アメリカ合衆国連邦政府（リンドン・B・ジョンソン大統領）は本格的にベトナム戦争に介入、北爆を開始した。アメリカ合衆国議会は、上院で88対2、下院で416対0で大統領支持を決議をした。

しかし、1971年6月『ニューヨーク・タイムズ』が、いわゆる「ペンタゴン・ペーパーズ」を入手、事件はアメリカ合衆国が仕組んだ物だったことを暴露した。（ウィキペディアより）

1971年6月13日から、タイムズ紙は、ペンタゴン論文に記載された情報に基づいて一連の表紙記事を出版した。
A National Security Agency report released in 2007 reveals unequivocally that the alleged Aug. 4, 1964, attack by North Vietnam on US destroyers never actually happened.　In other words, the Tonkin Gulf incident was a Pentagon fabrication.　The Pentagon can lead the US easily to war with fake information.

2007年に発表された国家安全保障局の報告書によれば、1964年8月4日、北部ベトナムの米国の駆逐艦に対する攻撃は決して実際に起きてはいなかったことが明らかになった。

言い換えれば、トンキン湾事件はペンタゴン製作であった。ペンタゴンは、米国を偽の情報で容易に戦争に導くことができた。

The US Navy carriers had begun Operation Linebacker One, and Standard Oil had begun its ten year oil survey of the seabed off of Vietnam.The oil survey hardly cost Standard Oil a nickel, the US taxpayers paid for it.

米海軍航空母艦はラインバッカー作戦1を開始した。そして、（爆弾を海底で爆破し、地震を発生させることにより）スタンダード・オイルはベトナム沖の海底の10年の油層調査を開始した。

スタンダードオイルにとって海底油田調査費用は５セント白銅貨一枚ほどでほとんどかからず、米国納税者は、その調査費用（ベトナム戦争費用）を支払った。


1960年代：ペンタゴン（米国防省）はキューバとの戦争を起こすために、自国市民を殺害し、被害を装うシナリオを描くも頓挫
ABC NEWS 2001年5月1日
US Military Wanted to Provoke War With Cuba
米国軍はキューバとの戦争を引き起こしたかった

1960年代初期、アメリカの最高の軍指導者は、キューバとの戦争をするために、米国民の支持を得るべく、罪のない人々を殺して、米国の都市でテロを起こし市民を殺害する計画を立案した。

ノースウッズ（Northwoods）作戦というコードネームで、計画は、キューバ亡命者の暗殺、公海上のキューバ難民のボートを沈める、飛行機をハイジャック、米艦を爆破、米国の都市で狂暴なテロリズムの組織化だ。

計画は、キューバの新しい指導者である共産主義者フィデル・·カストロを失脚させる為のキューバとの戦争を画策し、アメリカ国民と国際社会をだましてキューバとの戦争を支持させる方法として作成された。
『戦争やテロは自作自演で起きる』　2015/2/28(土) 

9.11、偽装同時多発テロ事件は、国際金融資本の指揮下、ブッシュ大統領とCIAが主犯となり演じられた
The incident called 9.11 coordinated terrorist attacks knows that he is the terrorism whom President Bush and CIA became the principal offender and were able to play with directions of international finance capital. 

アメリカ国民をアルカイダの犯行と思わせるために、TVで３０００回の映像を流したが確か国民の半数は、アルカイダではなくブッシュの犯行と思っている。他方、日本国民の大半は、いまだにアルカイダの犯行と思っている。
Having been engaged in 9.11 terrorism blasting, not only CIA of the U.S. but the British Information Board secret intelligence agency "M16" had participated. 

９．１１での爆破などに従事したのは、米国のCIAのみならず、英国の情報局秘密情報部　『MI６』　も加担していた。

米国内のテロ事件は全てFBIが起こしている
ニューヨークタイムズが最近、最近のほとんどの米国国内恐怖事件は、Ｆ．Ｂ．Ｉが作り出したものだという記事を書いているが、今日のボストンでの爆発もこの作戦の一部だった可能性がある。

It is important to emphasize that the New York Times recently reported that most of the recent domestic terror plots in the United States “were facilitated by the F.B.I.,” suggesting that today’s incident in Boston may have been part of such an operation.

ボストン爆破はFBIの自作自演か？　2013/4/18(木) 

元FBIの長官は、政府がほとんどの 'テロ'攻撃に関与している認めている！

FBI Casting Set Stage for Boston Marathon Bombing, Shootout, Charade　CBS News:
ボストン爆破のFBIの目的は何か？　2013/4/28(日)

世界のテロは、米国ＣＩＡ、イスラエルモサド、英国ＭＩ６が訓練し起こしている
国際金融資本ロスチャイルドが支配する各国の諜報機関とテロ組織。英国M１６（英国諜報機関）、イスラム国（ISIS）、アルカイダ、米国CIA（米国諜報機関）、イスラエル（モサド）、ボコハラム（ナイジェリアのテロ組織）

The fact that the United States has a long and torrid history of backing terrorist groups will surprise only those who watch the news and ignore history.

米国がテログループを、長きにわたり熱烈な支援をしてきた歴史を持っているという事実は、ニュースだけを見て、歴史を無視する人々を驚かせるだろう。

According to the article, Snowden had described a joint US, British and Israeli effort to “create a terrorist organization capable of centralizing all extremist actions across the world.” 

記事によると、スノーデンは、米国、英国とイスラエルの三国が共同して「世界中のすべての過激アクションを一元化することが可能なテロ組織を作成する」努力をしていると述べている。

The plan, according to IRNA, was code-named Beehive — or in other translations, Hornet's Nest 

IRNAによると、その計画のコードネームは｢ビーハイブ」であるが、｢スズメバチの巣」とも訳されている。（TIME誌）

ニューヨーク・タイムズ紙によると、米国CIAによるとイスラム国ISISやテロリスト等への武器援助は２０１２年に開始し、２０１３年からその規模は拡大したと伝えている。

Arms Airlift to Syria Rebels Expands, With Aid From CIA　

ISIS Colonel Was Trained by Blackwater and U.S. State Department for 11 Years　　June 11, 2015

ISIS（イスラム国）大佐告白。11年間、モンサントの子会社・ブラックウォーターと米国国務省によって訓練された　　2015年6月11日

ISISテロ洗脳は韓国語による統一教会方式　2016/7/5(火) 

安倍首相：憲法改正を急ぐ理由
首相、自衛隊明記に意欲　市民「改憲より森友解明を」
東京新聞　2018年3月26日 朝刊
自民党は二十五日、党大会を東京都内のホテルで開いた。安倍晋三首相（党総裁）は演説で、改憲について「自衛隊を明記し、違憲論争に終止符を打とう。これこそが今を生きる政治家、自民党の責務だ」と呼び掛け、自衛隊を明記する改憲に強い意欲を示した。　（篠ケ瀬祐司）

　首相は自衛隊明記に緊急事態条項や教育充実、参院選「合区」解消を加えた改憲四項目について、党内で議論が進められたことに関し「いよいよ結党以来の課題である憲法改正に取り組む時が来た」と強調した。（以下省略）

日本が憲法九条を改正したとたん、中国と米国は偽の戦闘を開始する。そして、自衛隊を米中戦争に巻き込む。そして、米国が手を引き、日中戦争へと転化させる。

目的は、日本の領海に眠る膨大な地下資源を国際金融資本が支配するためだ。

『安倍首相を陰で操る者とは①』
『安倍首相と公明党が戦争の布石を打つ』

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