『国際金融資本』　目次と要点（７）

◆国際金融資本 #その他国際情勢

｢もしも、私達が自身のために考え、どのようによくするかを学ぶ努力をする心構えがないならば、 私達は、私達自身の無知のため、常に他のアイデアと価値の奴隷となる危険がある。」- ウィリアムヒューズ-William Hughes


『国際金融資本』　目次と要点（７）
記事掲載期間　2016/3/1(火)～2016/6/25(土)

■中東・南シナ海：世界の紛争はシナリオ通り　2016/3/1(火)

マスコミが報道しない歴史

ソ連（現ロシア）の原爆やロケット・戦車などの軍事技術を含む大半の技術能力と製造技術は、米国が与えたもの。

ちなみにロシア革命のレーニンとトロツキーに、アメリカ合衆国のロスチャイルドとロックフェラーなどの国際金融資本家が金を出し、ソビエト連邦を建設した。

（参考）他方、同じ国際金融資本家たちはヒトラーにも資金援助をした。

このユダヤであるロックフェラーが資金援助をしてきたことの一つの証（あかし）として、ソ連の首脳部や政府要員の過半数は、ソ連人口の約１０％前後にすぎないユダヤ人であり、且つ、その大半は、米国から送り込まれたユダヤ人なのだ。

即ち、『ロシア革命』と言うのは誤った名称で、より正確には『ロシア系ユダヤ人革命』と呼ばれるべきもの。

■共産レーニンは米国の援助に感謝した　2016/3/3(木)

国際金融資本ロスチャイルド主導の米国が、共産主義ソ連と共産主義中国に、米国民の収めた税金を使い、資金、食料、武器弾薬、技術や製造技術を与えなかったら、共産主義革命は起きなかったし、例へ起きたとしても、これらの国の存続は不可能であった。

このことはちょっと考えただけで誰でも直ぐに分かる。例へば革命戦争中、農民は畑を放置し、鍬（クワ）を捨て、銃を手に取った故に、何年間も食料は生産されなかった。

では革命兵士たちの食料はどこから？
例えば、国際金融資本ロスチャイルド主導の米国のハーバート・フーバーによる食料援助があったからこそ、彼らは革命中も革命後も餓死せずに生き延びれたのだ。

これは、ヒトラーに対しても米国が資金等の援助をしなかったら、ナチスドイツはありえなかったことと同じである。

更に、共産主義国家とは技術革新や高い生産性を求める事が不可能な不活発な体制故に、米国は技術や高い生産性のシステムをソ連や中国に与えた。

結果、米国が与えた技術と生産設備で作られた武器で、例へば、ベトナム戦争で米軍15000人が殺された。他方、時のケネディ大統領は、飢えで苦しむソ連の武器製造労働者たちを救うために小麦を援助した。

更に言うならば、最新の技術と最新の生産設備を共産国に与えることにより、低賃金の共産国での生産コストは低く、世界市場へ低価格製品での販路を与えた結果、米国での生産は減り、米国民の失業者は増えると同時に賃金の低下を招き、働いても食べれない貧困層（フードスタンプ層）の拡大の結果となっている。

※これを本来の米国での生産をしようとしているのが『アメリカンファースト』を唱えるトランプ大統領だ。

■北朝鮮のミサイルが飛んでくる日はヒラリー時代　2016/3/9(水) 

American &China Are All Run By The Same Elite Organisation Takinng Over The World
アメリカと中国は、世界を超えた同一のエリート組織によって支配されている。


北朝鮮に核技術や資金を与えているのがシオニスト（＝共産主義）のロスチャイルドの操り人形のオバマ米国政府。無論、北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）第１書記はロスチャイルドの指示通り発言し実行する。

オバマ大統領がデフォルト（米ドル札と米国債を紙くずにすること）を宣言した場合、米国民の過半数を占める貧困層は食べれなく暴動が起き、或はデフォルトに抵抗する州知事は、知事指揮下の州立自衛隊（SDF）を動かし、米国（USA）からの独立戦争を起こす可能性がある。

オバマ大統領は戒厳令を敷き、その鎮圧のために米軍は、中国軍・ロシア軍と共に米国本土上陸侵攻や本土内鎮圧軍事訓練を既に複数回以上、オバマ時代に行っている。

※　米国本土ジョージア州を移動する中国軍

※ハワイでは米陸軍と中国陸軍の合同演習
中国軍は地上軍としてハワイに上陸

米国は中国軍を「訓練」している。こうした演習に参加することで、中国は米国の戦術や技術などを大いに学ぶことができる。

China to invade the United States under Obama ' s Declaration of Martial Law　　　　 (11.07.2013) - Fred Woods
中国はオバマの戒厳令宣言で米国に侵略する - フレッド・ウッズ

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■『更にFEMAを詳しく！』　2013/7/9(火) 
２０１０年１１月１１日、オバマ大統領はマーシャル法大統領命令（戒厳令）に署名し、いつでも戒厳令を発したら、憲法を停止し、誰をでも令状や嫌疑がなくても逮捕し、収容所に収監することができるようにしている。
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資本主義の覇権国であるアメリカと、社会主義の大国である中国は、軍事的には激しく対立しているというのが世界の常識だが、実態は全く違う。

ニクソン政権は、イギリスを経由することで、アメリカの法律や規制を回避して、中国にハードウエアや技術を提供した。人民解放軍に対するレーダー装備などの支援も申し出た。

'79年8月に、カーター政権のモンデール副大統領が訪中した際、国防総省とCIAは、軍事機材を軍用輸送機で中国に運んだ。

レーガン大統領時代の'81年になって、中国への支援はレベルアップした。レーガン大統領は、「NSDD（国家安全保障決定令）11」に署名した。これは、人民解放軍の戦闘能力を国際レベルにまで底上げするために、先進的な空軍、陸軍、海軍及びミサイルの技術を、中国に売却することを、国防総省に許可するもの。

そのようにアメリカが極秘で軍事援助した中国が、今や東シナ海に防空識別圏を敷き、南シナ海では次々に人工島を作って自国の領土だと主張している。

■プルトニウムは東海村⇒⇒⇒北朝鮮へ　2016/3/23(水)


いよいよ、英国船が東海村から見せかけは米国経由で北朝鮮が使用する高純度のプルトニウムを積載し出航する。

東海村のプルトニウムを北朝鮮が入手したとき、北朝鮮は高濃度のプルトニウムを抽出したと世界に報道する。

例へば、ソ連（現ロシア）のチェルノブイリ原発は米国の技術で造られた。チェルノブイリ原発事故当時でも、ソ連には高度の原発技術者がいなかった故に、真っ先に駆けつけたのが米国の原発技術者である。

ソ連や中国は、欧米から技術を取り入れないと国体は壊滅する。共産主義国とはそんなもんである。

ソ連（現ロシア）や中国の原爆や軍事技術、並び特殊パーツ等は、米国＝イスラエルが供与したもので、ソ連や中国に独自の技術力はない。ましてや北朝鮮の技術は推して知るべし。

■『京都大学原子炉実験所と北朝鮮の核』　2017/3/31(金)
京大原子炉実験所准教授（韓国籍）は「拉致実行犯」の娘と結婚していた。こんな衝撃的な記事が新潮45　3月号に載った。

　北朝鮮へ渡航したら日本には戻れない「再入国禁止」措置がとられている「核」の専門家は近年核兵器の小型化にも応用できる研究を行っていた。

そしてその彼と暮らす在日韓国人の妻は、なんと田中実さん拉致事件を起こした秘密組織「洛東江」責任者の娘だった。

昨年2月に再入国禁止措置が取られたのは22名、その中で核・ミサイル技術者は5名。そのうちの一人、韓国籍：卞哲浩京都大学原子炉実験所准教授がその人物である。

■ドイツとフリーメンス　2016/5/31(火)
ニューヨークの自由の女神像はフランス系フリーメイソンリーとアメリカ系フリーメイソンリーの間に交わされた贈り物という側面もあり、台座の銘板にはその経緯とメイソンリーの定規・コンパス・Gの紋章がきざまれている。

ポール・M.ベッセル

■福島浪江：国道１１４号線は『マグナロード』　2016/6/8(水) 

イスラエルは街の通りに日本人名を付けた。これはイスラエル国民が戦時中のリトアニアの日本領事館で副領事をしていた杉原氏の日本通過のビザを発給し続けた行動に対しての感謝を忘れられないためである。その通りの名前は『チウネ・スギハラ通り』。

私たち日本国民も、小泉純一郎とイスラエルの蛮行を忘れないためにも、国道１１４号線に別名をつけるべきである。

その名は、『マグナ（BSP）ロード』、または　『小泉被爆ロード』
浪江町住民は、福一の放射能の流れる風下の津島地区へ緊急移動を指示され、数日間、しっぽりと放射能を浴びせられることになったのである。この緊急避難で浪江町東部の住民が利用したのが国道１１４号線である。（註）国道114号は、福島県福島市から同県双葉郡浪江町に至る一般国道である。

つまりこの国道114号線での津島地区への避難は、わざわざ被爆を重ねることになる『飛んで火に入る夏の虫』であった。

（註）小泉純一郎とイスラエルのマグナBSP社の日本国民被爆作戦

■福島原発：小泉純一郎と勝俣を糾弾せよ　2016/2/29(月) 
小泉純一郎は首相時代、東電の社長を勝俣に変え、ほぼ全国の原発の安全装置を外させた。この安全装置があればメルトダウンは起きなかった。

■東電原発を再稼働したら原発爆破か？　2016/3/9(水) 
小泉純一郎は首相時代、日本の原発施設の管理を、急遽創立したイスラエルの『マグナBSP社』に委託させた。マグナBSP社は、福島第一の三号機に水爆を仕掛け、シナリオ通り、３・１１の津波で三号機がやられた時を見計らい、辛うじて通じていたネットを使い、イスラエルからの遠隔操作で三号機を水爆で爆破した。

■アウシュビッツの茶番劇は今も続く　2016/6/18(土) 

ナチスのロンメル将軍の参謀長は、戦後、NATOの初代事務総長に就任。

第二次大戦終了後に設立されたＮＡＴＯ（北大西洋条約機講）の初代事務総長は、なんと敗戦国ドイツの西部方面司令官ロンメル将軍の参謀長ハンス・シュパイデルである。

ホロコースト（大虐殺）は無かった。『ナチスによるユダヤ人大虐殺』はイスラエル建国の為の戦後の捏造であるというユダヤ人世界人口統計による証明。

戦前（１９４０年） 15,319,359人
戦後（１９４８年） 15,713,638人

もしも、ナチスにより６００万人が殺されたなら、戦後のユダヤ人の総人口は９００万人台でなければならない。処が、戦後は逆に４０万人も増加している。

ユダヤ人は大量には死んでいない。
拠って、ホロコーストはなかった。

ホロコーストとは、戦後、シオニストが捏造した神話。

アウシュビッツで大量に殺されたとされるユダヤ人の死者数は、３万数千人（？）　その大半は、疫病・餓死・連合軍による爆撃が原因。

アンネの日記は、ユダヤ国家（イスラエル）の建設（シオニズム運動）のための捏造書。アウシュヴィッツ等のユダヤ人処刑用ガス室は戦後に作られたもの。
■「アンネの日記」はおっちゃんが書いた小説 　2012/1/20(金) 

ナチスに資金提供したのが、シオニストの米国ユダヤ国際金融資本家たち。ロスチャイルド男爵の直系の孫・ヒトラーは使命を果たした後、南米でブラジル人の恋人と95歳まで生きた。

第二次世界大戦はユダヤ人国家『イスラエル』（1948年独立宣言）を創るための茶番劇だったので、それを隠すために歴史が捏造された。

「イスラエル建国の為の国家の誕生には必須の国家の３要素（領土・国民・政府）の内の最も困難な「国民」を創出させる為には、ヨーロッパ全土から無理やりユダヤ人（いわば「羊」）をかき集める必要があった。

「ドイツ民族を牧羊犬シェパード」に仕立て上げて、パレスチナの国土と狙いをつけた土地に「羊」（ユダヤ人）を追い立て誘導する「牧羊犬」に育て上げる「調教師ヒトラーとその親衛隊ナチス」を作った。だから、ヒトラーに資金を提供したのは、ブッシュ大統領の祖父のプレスコット・ブッシュやジョージ・ウオーカーなどのシオニスト米国ユダヤ金融財閥であった。

ヒトラーと同様、山本五十六も、戦時中、南方で死んだことになっているが、実はルーズヴェルト大統領と共謀した日本帝国海軍艦隊壊滅作戦の使命を終えた後、歴史から姿を消した。但し、戦後、多くの人が山本五十六と出会っている。

ヤコブ・モルガン（Jacob Morgan）著『山本五十六は生きていた―　誰がなぜ歴史の真相を歪曲したか』 [単行本]

大東亜戦争（太平洋戦争）は、日本国内にいた、海軍の山本五十六、米内光政、井上成美、陸軍参謀の辻政信、瀬島龍三、服部卓四郎らが戦後の日本をアメリカの属国にするために、わざと拙劣な戦い方をした戦争であった」

■山本五十六記念館『赤い日本人形の秘密』

人形の背は　５０cm前後で、一般的に市販されている日本人形よりも背が高い。別注品である。

慰問品の中の山本家家紋入りの日本人形に、五十六は何故に「ますみ」（真珠湾）と命名したか。そして五十六はそれを毎日朝夕見つめ、何故に感慨に浸るのかである。

■メディアが伝えない大東亜戦争①　2015/8/4(火) 

日本では共産主義の近衛文麿首相が、日本軍による中華民国内部の共産主義勢力の破滅を防ぐためにソ連と画策し、日本と米国とが戦争せざるを得ない状況にしてから首相を退任し、後任の首相となる貧乏くじは東条英機に引かせた。

他方、真珠湾奇襲作戦は、そもそも米国が考えたもので、日本軍にとって真珠湾を攻撃する価値はそれほどでも無いものであった。

◆『The attack on Pearl Harbor is the strategy of President Roosevelt』　真珠湾攻撃はルーズベルト大統領の戦略

密かに米国の手先となっていた日本帝国海軍山本五十六は、ルーズベルトとの事前打ち合わせ通り、空母などはいなく、老朽化した軍艦などしか駐留していない真珠湾を攻撃させた。

更に、真珠湾攻撃の時の第二波は、燃料タンクと戦艦などの補修基地などへの攻撃であったが突如禁止させた。

燃料タンクを爆破したなら、米海軍は半年以上身動き出来なかったのであり、この爆破の方が遥かに価値があったのである。

更に、真珠湾はそもそもが浅瀬。日本軍が撃沈した軍艦などは、簡単に引き上げ、無傷の補修基地で修復し、改めて出航・参戦している。

■英国EU離脱はナポレオン戦争の再来　2016/6/25(土)

安倍首相がG7で「リーマンショック級」の危機が発生するリスクがあると主張。ドイツのメルケル首相に小馬鹿にされた。

歴史は繰り返す。
有史以来、人間の脳が格段進歩したわけではない。
大まかに言えば、増えたのは知識である。

そして今回の英国のＥＵ離脱可否の国民投票は、ナポレオン戦争の再来ですね。先ずは、多くの人がご存知のナポレオン戦争のワーテローの戦いから。

イギリスでロスチャイルド銀行を営んでいるロスチャイルド家のネイサンは、秘密の情報網（馬による飛脚）を張り巡らしていたんですね。。

１８１５年、イギリス連合軍とナポレオン率いるフランス軍とのワーテルローの戦いで、ナポレオン軍の敗北の情報をネイサンは密かに入手すると、目立つように英国債を売り続けました。

それを見た投資家たちは、イギリス連合軍がナポレオン軍に敗北したと思い、パニック状態となり、同じく英国債をとことん売り尽くしたのです。

英国債が叩き売られて二束三文になったとき、ネイサンは全財産を賭けて大半の国債をタダ同然に買い占めたんです。

それから数日後、正規ルートでナポレオンの敗北のニュースが流れたから、英国債は跳ね上がりました。

ここで、ネイサンは、当時の財産３００万ドルで２５００倍の７５億ドルに一気に増やします。

更に言うと、この資金を元手に、以降、１９世紀から今日の２１世紀までの国際紛争・戦争の大半は、ロスチャイルドが仕組んだものですね。

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このワーテローの戦いの歴史から学ぶことは、ロスチャイルドやロックヘラーの国際金融資本家の連中が、今回、英国内に相当な情報網と洗脳部隊を事前に敷いていたことが理解できるでしょう。

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顕著な効果があるのが、英国内での賭けですね。英国はEUに留まるか離脱するかの掛率を９対１になる程、連中はEUに留まる方に賭けたんですね。

更に、彼ら国際金融資本が支配している世界のマスメディアや証券会社を使って、英国はEUに留まるだろうとの情報を流したんですね。

それで一般投資家や彼らに属さない投資組織は、本来、リスクヘッジとして株や債券の損切りをしなければならない局面でも売らずに持ち続けたんです。

無論、日本の年金資産の運用を任せている証券会社でも、高値で買っていた株をそのまま持ち続けたんですね。

ＪＰモルガンなどの外資系は高値の時、大量に預かっていた現物株を売ると同時に、空売りしており、莫大な富を稼いだ。

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『国際金融資本』　目次と要点（１）
記事掲載期間　2012/01/20～2014/04/22

『国際金融資本』　目次と要点（２）
記事掲載期間　2014/5/15(木) ～2015/1/23(金)

『国際金融資本』　目次と要点（３）
記事掲載期間　2015/1/27（火）～2015/6/16（火）

『国際金融資本』　目次と要点（４）
記事掲載期間　2015/6/29（月）～2015/10/8(木) 

『国際金融資本』　目次と要点（５）
記事掲載期間　2015/10/13(火) ～2015/12/21(月) 

『国際金融資本』　目次と要点（６）
記事掲載期間　2015/12/22(火) ～2016/2/22(月) 


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