シナリオ通りの北朝鮮の核とミサイル
トランプ大統領となり、米国は、米国CIAとイスラエルのモサド、それに英国のMI７が創り訓練し武器と資金援助したISIS（イスラム国）に援助しなくなると、シリアでのISISの活動はピタリと止まった。つまり、国際金融資本は、アサド大統領倒閣によるシリアの石油利権の奪取に失敗したということになる。
彼らの次の狙いは極東アジア。
ロスチャイルドの２５ヶ条の世界革命行動計画から
第１１．自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。（註１）
つまり、貧困国家北朝鮮に核開発技術、ミサイル技術と資金を与え、米国・日本・韓国と対峙させる。この双方を戦わせるという手法は『ヘーゲル哲学』の『アウトヘーブン』（止揚）に由来する。日本流で言えば、『漁夫の利』（中国の戦国時代の史書「戦国策」）である。
既にトランプ大統領は、軍事費について「歴史的な拡大となる」とした。米メディアによると、軍事費は17年度の約１割にあたる540億ドル（約６兆円）増やす。トランプ氏は「米軍の再建」を掲げていた。
中国の軍事力を育成するイスラエル＆仏国 2015/12/7(月)
米や同盟国への攻撃には「大規模な軍事措置」で対応＝米国防長官
ロイター2017年09月04日 07:16
［ソウル／ワシントン ３日 ロイター］ - マティス米国防長官は３日、北朝鮮の核実験を受け、ホワイトハウスでダンフォード統合参謀本部議長と臨んだ会見で「米国やグアムを含む米国領土、あるいは米国の同盟国へのいかなる脅威にも大規模な軍事措置で対応する」と警告した。また、その措置は「効果的かつ圧倒的な」ものとなると述べた。（中略）
大統領はまた、「私が以前指摘した、北朝鮮との対話を図る融和政策が機能しないということを韓国はようやく認識した」とツイート。文在寅（ムン・ジェイン）大統領の下、核開発問題を巡り北朝鮮との対話を通じた解決を目指す韓国政府を非難した。
まず第一に、朝鮮戦争（１９５０年６月～）は終わっていなく、単に休戦（１９５３年７月）しているだけで、米国・韓国と北朝鮮は戦争状態にある。換言すれば、日本と北朝鮮は戦争状態ではなく、北朝鮮が攻撃をするとしたら、米国と韓国がターゲットとなる。
それは、安倍首相と公明党が日本を戦争に巻き込むための日本国民洗脳政策の一つ。
（１）我が国に対する武力攻撃が発生した場合のみならず、我が国と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、これにより我が国の存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある場合に、
（２）これを排除し、我が国の存立を全うし、国民を守るために他に適当な手段がない時に、
（３）必要最小限度の実力を行使すること――という内容。
（参考１）
そして中国に核ミサイル技術を売却したデュロン社の社長ペリー。幕末の黒船ペリーの末裔である。
中国を狙う米国核兵器を日本に置かせたデュロン。日本を狙う核兵器を中国に売却したデュロン。こうしてデュロン社の核兵器販売促進のために日本と中国、アジア人同士が核戦争で「滅びる」準備を「させられている」。
（参考２）
新型誘導ミサイル「成功」 北朝鮮、誤差７メートル主張 精度向上を誇示、米けん制 産経2017.5.30 07:53 http://www.sankei.com/world/news/170530/wor1705300013-n1.html
北朝鮮のミサイルを迎撃するために日本が多額の費用を出し、購入しているパトリオット・ミサイルは、米国の軍事産業レイ・セオン社が製造している。レイ・セオン社は、チェイニー元副大統領が経営している。 北朝鮮のミサイルも、日本のミサイルも、チェイニーが製造・販売している。
上記は、『安倍首相と公明党が戦争の布石を打つ』 2014/7/2(水) より抜粋
かっては北朝鮮の核開発やミサイル開発費用は間接的に日本が拠出していた
余談１）
余談２）
何兆円も無条件で金をくれる小泉は神であったのだ。
メイ英首相の本当の来日目的は？
今年は、この９月３日、北朝鮮は６度目となる核実験を行った。ＩＣＢＭ＝大陸間弾道ミサイルに搭載する水爆の実験だったとしている。ミサイル発射を繰り返し核実験も強行。その技術はどこまで進化しているのか。(日本テレビ系（NNN）)
昨年と同様、何故か英国要人の来日の日程は北朝鮮の核実験とラップする。
［ロンドン発］英首相テリーザ・メイが8月30日から9月1日まで訪日し、安倍晋三首相と会談した。核・ミサイル開発を急ピッチで進める北朝鮮とイギリスの欧州連合（EU）離脱（ブレグジット）が主要議題となったが、隠れた焦点が日英の安全保障協力である。アメリカの衰退が顕著になる中、「日英同盟」を再構築し、第三極・欧州の一角をなすイギリスと深い絆を結ぶことは日本にとって焦眉の課題だった。
日英関係を強める好機
最近の英首相訪日は2008年のゴードン・ブラウン（北海道洞爺湖サミット）、12年のデービット・キャメロン（日本から帰国後にチベット仏教最高指導者ダライ・ラマ14世と面会して対中関係が悪化）、16年のキャメロン（伊勢志摩サミット）。日本でG7（先進7カ国）首脳会議が開催されるか、中国との関係がまずくなっている時でない限り、イギリスの首相は日本にやって来ない。
メイは、「英中黄金時代」を仕掛けた前財務相ジョージ・オズボーンをパージし、原発発注に関して中国企業の持ち分が全体の50%を超えないようきつい縛りをかけたため、中国の国家主席、習近平から完全に睨まれた。ブレグジット後の貿易相手として日本より中国の方がもっと重要なのだが、7月末の訪中を予定していた中国からは待てど暮らせど、お呼びがかからない。（以下省略）
フランスは1960年から1996年までの間に核実験を210回実施しましたが、1995年の南太平洋でフランスが行った核実験には日本のプルトニウムが使われたと言われていましたね。（中略）
問題は今年１月９日、英国のファロン国防相の来日の目的は、表向きは北朝鮮の核実験に対する抗議ではあるものの、ひょっとして『英国が北朝鮮に渡すプルトニウムを日本から調達することとし、その船済み日程などの最終確認』の可能性は充分にあります。
Ghost ships to collect 331kg of plutonium, enough to make 80 nuclear warheads
英国のゴースト船は原爆８０発を作るのに充分なプルトニウム３３１kgを収集する。
プロパガンダは、数ヶ月以内に北朝鮮が独自にプルトニウムの抽出を開始すると称しているが、それはまやかしにすぎない。北朝鮮がこれから手に入れるプルトニウムは、日本の原発で生成されたものであり、それを日本から北朝鮮に渡す役割が英国である。日程も丁度合う。このことは、以下の一連の事態を知れば容易に分かる。
アメリカの情報機関を統括するクラッパー国家情報長官は、核開発を進める北朝鮮が実験用原子炉を再稼働させ、核兵器に必要なプルトニウムの抽出を数週間から数か月以内に始める可能性があるという分析を明らかにしました。
また、クラッパー長官は、北朝鮮が衛星による監視では探知しにくい移動式の長距離弾道ミサイルの開発を進め、アメリカに届く核ミサイル能力の獲得を狙っているなどとして、脅威が高まっているという認識を示しました。
英国の報道では、原爆８０発分３３１kgを日本から２隻で運ぶと報じているが、日本のメディアは１隻の４０発分としか報道していないのは何故か。残る４０発分を摘んだ１隻は北朝鮮に渡す分を摘んだものとしたら納得がいく。
このことを納得できないとするならば、たかが合計で３３１Kgのプルトニウムの放射漏れを防ぐために数十トンの機材を要したとしても、１隻の船で充分ではありませんか？ それが何故２隻必要か、説明できますか？
2016年3月21日(月)
（関連記事）
昨年2月に再入国禁止措置が取られたのは22名、その中で核・ミサイル技術者は5名。そのうちの一人、卞哲浩京都大学原子炉実験所准教授（註１）がその人物である。
（註１）卞哲浩とは、
1965年4月、神奈川県川崎市生まれ。登録上は、韓国籍。名古屋大学工学部卒業後、同大学院に進み修士課程修了。その後、京都大学大学院に移り、2000年にエネルギー科学の博士号を取得。2002年から京都大学原子炉実験所の助手となり、その後、准教授となった。
書庫『国際金融資本』の目次と要点（１）
（記事掲載期間 2012/01/20～2014/04/22
書庫『国際金融資本』の目次と要点（２）
記事掲載期間 2014/5/15(木) ～2015/1/23(金)
書庫『国際金融資本』の目次と要点（３）
記事掲載期間 2015/1/27（火）～2015/6/16（火）
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