ヒトラーの任務と国際金融資本
前回の続編です。
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（前回記事）
１９人殺害：簡単に洗脳される日本の若者 2016/7/29(金)
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（以前の記事より）
そして「イスラエル建国の為の国家の誕生には必須の国家の３要素（領土・国民・政府）の内の最も困難な「国民」を創出させる為には、ヨーロッパ全土から無理やりユダヤ人（いわば「羊」）をかき集める必要があった。
捏造された歴史を叫び続ける醜態 2012/1/18(水)
アウシュビッツの茶番劇は今も続く 2016/6/18(土)
ナチ党が主導権を握った１９３３年には７００万米ドルの献金を同一グループから受けていた（ＵＰＩ報道）こともあるという。アメリカに限らずドイツ国内や英国、フランス、オランダなどの国際資本家グループの資金も一旦ナチ党の金庫に収納した。
広島・長崎に投下された原爆の秘密① 2014/8/18(月)
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以前の記事で述べたように、ナチス・ドイツが開発したベルギーに保管中のウラン型原爆の管理責任者ロンメル将軍が当初の約定通り米国（アイゼンハワー連合軍最高司令長官）に原爆を渡した。それを米国はエノラゲイで広島に投下した。
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さて、本題
ナチスはヨーロッパ全土から無理やりかき集めたユダヤ人（いわば「羊」）をアウシュビッツなどの強制収容所に入れた。次にやることは、「シオンの地」パレスチナにこれから建設する国家の国民とするべくかき集めたユダヤ人をいかに従順で管理の容易な家畜（ゴイム）にするかだ。
“the Nazi concentration camps used fluoridated water to suppress the will and vigor of inmates.This appears to have been during the 1930s and was the first known example of fluoridated water supplies for a specific population.”
「ナチ収容所でフッ化ナトリウム（フッ素）添加水を飲ませると、受刑者の意志と活力を抑制することができた。これは、1930年代になって、特定の集団に対するフッ化ナトリウム添加水道水供給の最初の例だった。」
"The first occurrence of fluoridated drinking water on Earth was found in Germany's Nazi prison camps. The Gestapo had little concern about fluoride's supposed effect on children's teeth; their alleged reason for mass-medicating water with sodium fluoride was to sterilize humans and force the people into their concentration camps into calm submission. (Ref. book: "The Crime and Punishment of IG Farben" by Joseph Borkin.)"
「ゲシュタポには、子供たちの歯に対するフッ化物の想定された影響をほとんど考慮しなかった;
（ジョセフボーキン著書「I・Gファルベンの犯罪と罰」より）
「Ｉ・Ｇ・ファルベン社」は、１９２５年にドイツの８大化学会社が合併して設立された。
「Ｉ・Ｇ・ファルベン社」の株主はユダヤ人が多く、社長もカール・ボッシュというユダヤ人だった。また、ヘルマン・シュミッツが初代会長に就任した彼はナチス御用達の銀行だった「ＢＩＳ（国際決済銀行）」の設立にも参画し、第二次世界大戦終了時まで役員を務めた。
「Ｉ・Ｇ・ファルベン社」は、１９３９年までにドイツの外貨の９０％、輸入高の９５％を稼ぎ出し、かつ「４ヵ年計画」に基づいた軍需製品および工業製品の８５％を製造した。従業員は１０万人に達し、世界の大企業の中でもアメリカの「ＧＭ」「ＵＳスチール社」「スタンダード石油」につぐ４番目、化学会社としては世界最大の企業にのしあがった。
不思議なことに大東亜戦争（太平洋戦争）では日本の都市部周辺のみならず田舎町にある工場まで空爆されたが、ドイツの「Ｉ・Ｇ・ファルベン社」の建物は一切空爆されることはなかったのである。お分かりですね、その理由を。
「スタンダード石油」は、ルーマニアの油田をドイツにリースし、更にハンガリーの油田を売り渡して、ナチス政権を助けた。また、「スタンダード石油」は、ナチス政権のために毎週１万５０００トンの航空燃料を生産する製油所をドイツ国内（ハンブルグ）に建設してもいた。
スタンダード石油のタンカーのみがドイツの潜水艦攻撃を受けていないという報告を受け、１９４１年７月２２日、アメリカ財務省は「スタンダード石油」が行なっているタンジール向けの石油輸出について国務省と会議をしたが、「スタンダード石油」に対して何らかの圧力をかけることはしなかった。
このような状況を憂えた経済学者のヘンリー・ウォルドマンは、１９４３年２月２６日付の『ニューヨーク・タイムズ』紙に次のような意見を載せた。
「考えても見てください。戦争の真っ最中に敵国を実際に手助けをしている国がアメリカなのです、そればかりではなく、スペイン大使が詳細に述べているように、アメリカはこのような援助を続けるばかりか、援助を拡大する準備までしているのです。スペインは『敵国』です。しかしそれでも、アメリカはスペインを援助しているのです。」
フォードとナチス
「フォード社」の創業者ヘンリー・フォードは、熱烈な反ユダヤ主義者であった。１９１９年に『ニューヨーク・ワールド』誌で初めて反ユダヤ主義を表明し、１９２０年にはユダヤ人に対する悪意に満ちた『国際ユダヤ人』を出版した。
ヘンリー・フォードはヒトラーを溺愛し、１９２２年という早い時期から、外国人としては初めてナチスに資金援助をした。その見返りとして、ヒトラーはフォードの大統領選挙立候補を助けるために突撃隊の派遣を申し出た。
フォード親子はイギリスのために航空機エンジンを製造することを断わり、その代わりにドイツ陸軍の輸送部隊の主力となった５トントラックの部品の製造を始めた。その上、アメリカ国内のタイヤ不足にもかかわらず、ドイツへのタイヤ輸送も手配していた。「フォード社」からタイヤ輸出の３０％はナチスが支配する地域に出荷されていたのである。
１９４０年に「フォード社」は、ナチス占領地域にあるフランスのポアシーに自動車工場を建設し、ドイツ政府に納入するための航空機エンジンの製造に着手した。また、この工場はドイツ陸軍のトラックや軍用車両の製造も手がけた。更に「フォード社」は北アフリカにも自動車工場を建設し、ロンメル軍団のためにトラックと装甲車を製造した。
こうして１９４２年には、ナチス・ドイツで使用されていたトラックのうち、約３分の２をフォード製が占めるようになった。
「デュポン財閥」とナチス
「Ｉ・Ｇ・ファルベン社」のアメリカの子会社「ＧＡＦ」は、「ＧＭ」に多額の投資をしていた。「ＧＭ」の経営陣も、１９３２年から１９３９年までの間、「Ｉ・Ｇ・ファルベン社」の工場に合計３０００万ドルの投資をしていた。
１９２９年、「ＧＭ」は当時ドイツ最大の自動車メーカーだった「オペル社」を買収した。１９３１年に「オペル社」は「ＧＭ」の「完全子会社」となり、ドイツ自動車市場の４０％という圧倒的な地位を占める事になる。（註）社名は１９８５年に「アウディ」に変更され、１９６４年以降は「ＶＷ社」の傘下に入っている。
GM's Opel, infused with millions in GM cash and assembly-line know-how, produced some 40 percent of the vehicles in Germany and about 65 percent of its exports.
「オペル・ブリッツ 3.6」
１９３０年代の中頃になると、「ＧＭ」はドイツでトラック、装甲車、戦車の本格的な生産に取り組んでいた。スイスでは、ドイツ陸軍のトラックの修理とガソリンをメタノールに変換する作業を請け負っていた
※下の画像は、ユンカースJu８８
１９４３年に、「ＧＭ」のアメリカ工場がアメリカ陸軍航空隊の飛行機を整備している間に、ドイツの「ＧＭ」グループは世界で最初のジェット戦闘機であり連合国を震撼させた「メッサーシュミットＭｅ２６２」用のエンジンの開発に成功した。デュポン一族の工場がそのジェット・エンジンを製造し、組み立てたのである。
※下の画像は、メッサーシュミットＭｅ２６２
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（註）当時全世界を三分していた三大化学トラストである「デュポン社」「Ｉ・Ｇ・ファルベン社」「ＩＣＩ社」（イギリス）は、敵味方に分かれた戦争中も、そして戦後も、国籍に関係なく一貫して友好関係を保ち、もちつもたれつで仲良く共存共栄を図ろうとしていたのである。
「マンハッタン計画」がひそかに計画された頃、この計画の中心人物レスリー・グローブス将軍は、「デュポン社」に協力を求めた。これを受けて「デュポン社」は、シカゴ大学の監督のもとに、まずテネシー州オークリッジの付近に試験工場を建設し、次いで、ワシントン州ハンフォードにプルトニウム工場を建設した。「これまで世界で企てられたもののうち、もっとも大規模な、また、もっとも困難な工業企業」はこうして実現されたのである。
もっとも、これらの巨額の費用は「デュポン社」が自腹を切ったわけではない。全て「国費」である。
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その衝撃的なニュースは、翌年１月に学会参加のため渡米したデンマークの原子物理学者ニールス・ボーアによってアメリカの関係者に伝えられた。その伝聞は直ちにアメリカ国中に広まり、各地の大学で「核分裂」に関する研究が一斉に開始された。
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（註）「『カイザー・ヴィルヘルム研究所』で原爆リサーチを行なっていたナチスの科学者たちは、戦後イギリスへ連れて行かれ、『ファーム・ホール刑務所』へ一時的に拘留された。
その時、イギリス情報局は当然これら科学者の監房に盗聴器を仕掛けておいた。
１９４５年８月６日に広島に原爆が落とされた時、そのニュースはラジオを通じてこれら科学者たちにも知らされた。
彼らの反応が興味深かった。
盗聴されているとは知らずに彼らは広島に落とされた原爆についていろいろな反応を示したが、ひとつだけ一致した反応があった。それは『なぜドイツが作った原爆が友好国日本に落とされたのか』という驚きの反応だった。
これによってイギリス側はドイツの原爆開発がいかに進んでいたかをつかんだのである。」
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「ＩＢＭ」とナチス
彼によると、「ＩＢＭ」の創業者トーマス・ワトソンは、ヒトラーから「メリット勲章」（ドイツで２番目に位の高い勲章）を授かるほどナチスに貢献し、彼にとってヒトラーの第三帝国は世界で２番目に大きな取引先だったという。
ブラックは次のように告発する。
「ＩＢＭは、もともとドイツの子会社を通じ、ヒトラーのユダヤ人撲滅計画遂行に不可欠な技術面での特別任務を請け負い、恐ろしいほどの利益を上げた。ＩＢＭこそ現代の戦争に情報化という要素を持ち込み、こともあろうにあの戦争でナチスの“電撃戦”を可能にした張本人なのだ。」
当時、コンピュータは存在しなかった。が、コンピュータの先駆をなす機械を「ＩＢＭ」は開発していた。
パンチカード機器の「ホレリス」がそれである。
ヒトラーが新兵器や量産を故意に遅らせた理由とは
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シュペーアはその手記『ナチス狂気の内幕』に、彼が軍需大臣になってから、ヒトラーが新兵器の開発や量産を故意に遅らせ、無意味な失敗を繰り返させた、と何度となく書いている。純粋に第三帝国の勝利のために全力を注いでいたシュペーアにとって、ヒトラーの態度は全く理解できないものだったという。
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(私見）
（詳細）『広島・長崎に投下された原爆の秘密②』 2014/8/22(金)
その任務を終えた山本五十六は、その後の１９４３年４月南方前線視察途上、ブーゲンビル島上空で米軍に撃墜され死んだことになっている（海軍甲事件）。然し、山本五十六は戦後生きいる姿を何名かの知人に目撃されている。
ヒトラーも同様、ナチスドイツ敗戦の任務を終えて、用意されたUボートで南米に渡り、ブラジル人の恋人と共に９５歳まで生きた。無論、一般的な潜水艦より小さなUボート。ドイツから南米まで無事に然も燃料の補給なしに行けるはずはない。補給したのは米海軍である。
※下の画像は、晩年のヒトラー
余談だが、これと似た状況が大東亜戦争敗戦の直前にあった。
（続編）
ナチスの開発した人類家畜化薬フッ素 2016/8/2(火)
（私の関連記事）
広島・長崎に投下された原爆の秘密① 2014/8/18(月)
メディアが伝えない大東亜戦争① 2015/8/4(火)
メディアが伝えない大東亜戦争③ 2015/8/11(火)
（参照と引用先）
「ナチス製原爆」の謎
