日本のプルトニウムは英国経由北朝鮮へ

◆国際金融資本 #アジア情勢

プロパガンダは、数ヶ月以内に北朝鮮が独自にプルトニウムの抽出を開始すると称しているが、それはまやかしにすぎない。

北朝鮮がこれから手に入れるプルトニウムは、日本の原発で生成されたものであり、それを日本から北朝鮮に渡す役割が英国である。日程も丁度合う。

このことは、以下の一連の事態を知れば容易に分かる。


シナリオ通りのプロパガンダNHKの演出
『北朝鮮が近くプルトニウム抽出開始か 米分析』　NHK　２月１０日

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アメリカの情報機関を統括するクラッパー国家情報長官は、核開発を進める北朝鮮が実験用原子炉を再稼働させ、核兵器に必要なプルトニウムの抽出を数週間から数か月以内に始める可能性があるという分析を明らかにしました。

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この中でクラッパー長官は、北朝鮮がニョンビョン（寧辺）の核施設を拡張し、実験用原子炉をすでに再稼働させているという情報機関の分析を明らかにしました。

さらに、再稼働から一定の期間が経過していることから、核兵器の原料となるプルトニウムの抽出を数週間から数か月以内に始める可能性があると指摘しています。

ニョンビョンの核施設を巡っては、２００７年の６か国協議の合意で、実験用原子炉を無能力化するなどの措置が取られていましたが、キム・ジョンウン（金正恩）第１書記が最高指導者になったあとの２０１３年４月に再稼働の方針が明らかにされ、去年９月に「正常稼働を開始した」と発表していました。

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また、クラッパー長官は、北朝鮮が衛星による監視では探知しにくい移動式の長距離弾道ミサイルの開発を進め、アメリカに届く核ミサイル能力の獲得を狙っているなどとして、脅威が高まっているという認識を示しました。

北朝鮮のプルトニウムは英国が調達。

『日本：原発で生成したプルトニウムを英国へ輸出』　2016/2/10(水) 

問題は今年１月９日、英国のファロン国防相の来日の目的は、表向きは北朝鮮の核実験に対する抗議ではあるものの、『英国が北朝鮮に渡すプルトニウムを日本から調達することとし、その船済み日程などの最終確認』の可能性は充分にある。

国際金融資本が支配している西側諸国の代表例は、米国、イスラエル、フランス、英国、そして日本である。

『安倍首相と公明党が戦争の布石を打つ』　2014/7/2(水) 

現在、日本をターゲットにした北朝鮮の核ミサイルの開発を行っているのは、このイスラエルのアイゼンベルグ社である。

その経営者はチェイニー元副大統領である。北朝鮮の核兵器ミサイルは、チェイニーが製造している。　

北朝鮮のミサイルを迎撃するために日本が多額の費用を出し、購入しているパトリオット・ミサイルは、米国の軍事産業レイ・セオン社が製造している。レイ・セオン社は、チェイニー元副大統領が経営している。　

北朝鮮のミサイルも、日本のミサイルも、チェイニーが製造・販売している。　

日本と北朝鮮は、チェイニーが金儲けするために戦争を行う。日本と北朝鮮が争えば争う程、チェイニーの貯金が増加する。チェイニーのボスは、イスラエルの核兵器原料業者マーク・リッチである。

北朝鮮の国営テレビ ミサイル発射の放送　NHK　2月11日
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北朝鮮が国際金融資本の意向で動いていることは、米ドル偽札事件でも明らか。

『日本国憲法改正に英国と北朝鮮が協力』　2016/1/11(月) 
（私見）
今回の北朝鮮の地下核実験は、日本国民に戦争勃発の危機感を助長させ、そして日本は軍備増強と安倍首相の唱える日本国憲法改正を促進するためのものであるとしたら、昨今の一連の動きが理解できる。

ご存知、国際金融資本の『米国外交問題評議会(CFR)』指揮下の 『米戦略国際問題研究所（CSIS）』が対日謀略の指令塔である。

今回は、CFRの描くシナリオで英国政府が動き、英国政府が北朝鮮を動かし、北朝鮮が予定通り核実験をした。その三日後、予定通り英国ファロン国防相が来日し中谷防衛大臣と会談。

北朝鮮が作ったと称された偽ドル札は実はCIAが作っていた。
ＣＩＡがアフリカの親米独裁国家を支援するために 製造し、裏金として渡した。

偽ドル札を受け取ったアフリカの国々は、安い北朝鮮製武器を購入した際の支払いに偽ドル札を使い、それで偽ドル札が北朝鮮に渡った。

共産・中国（中国人民共和国）や北朝鮮を創ったのが、国際金融資本である。

ロスチャイルドの２５ヶ条の世界革命行動計画から

第１１．自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。

 戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。（註１）

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（註１）この双方を戦わせるという手法は『ヘーゲル哲学』の『アウトヘー分』（止揚）に由来する。

日本流で言えば、『漁夫の利』（中国の戦国時代の史書「戦国策」）である。


中国の軍事力を育成するイスラエル＆仏国　2015/12/7(月)

戦後、米国政府を操る国際金融資本の連中は、原爆を持つのが米国のみの場合、米国が世界を支配してしまい、戦争が起きなくなってしまうことを避けるため、ソ連に原爆製造技術を渡した。中国や北朝鮮が原爆を持つのも同じ状況とみる。

昨今の中国の高度な軍事技術は、国際金融資本の指示により、フランスとイスラエルが提供したもの。（注）この事態では日本は軍備増強と益々パトリオット・ミサイルを買わなければならない。

（※）コミンテルンとは、
ソ連の指導者レーニンは国際金融資本ロスチャイルドやロックフェラーから資金を得て（途中省略）１９１９年、世界共産化を目指してコミンテルンを創設したもの。

レーニンの『敗戦革命論』とは、資本主義国家間の矛盾対立を煽って複数の資本主義国家が戦争をするよう仕向けると共に、その戦争において自分の国を敗戦に追い込み、その混乱に乗じて共産党が権力を掌握するという革命戦略。


（続編）

『原発で日本はアウチ』目次と要点（１）

『原発で日本はアウチ』目次と要点（２）