カルフォルニア（KTVU)TV局の素敵なトリィキャンベル（Tori Campbell ）が、卑猥な名前を読み上げたことを一昨日（１４日）の私のブログ記事で書きましたね。（下記URL）

この上記URLの記事の下段の弁解のユーチューブでも述べていますが、実は、韓国アシアナ航空の韓国パイロット４人の卑猥な名前は、カルフォルニアのTV局が作ったものではなく、元は、米国運輸安全委員会（NTSB）の職員なのです。

当時、パイロット４人は、NTSBの事情聴取に対して、まともに回答をしなく、事情聴取が進まないし、他方、アシアナ航空は、NTSBの警告を無視し、パイロットのレベルなどに関して公式発表するから、NTSBは激怒した訳です。

更に、アシアナ航空役員は、現地に来たのは常識では考えられない事故３日後であり、然も、NTSBの助言や指導に従わなかったのです。

ですから、KTVU-TV局からの問い合わせに対して、アシアナ航空に頭にきたNTSB職員は、あのような名前をKTVU-TV局に文書回答したのです。

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尚、韓国人４人のパイロットは英語が下手で事情聴取が困難であったとか言っていますが、それはありえないことです。パイロットが事情聴取に応じないだけです。

そもそもパイロットで英語をまともに話せないなんて考えられませんし、それに韓国人は、日本人と違って、英語を上手に話せるということは常識。

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《KTVU-TV側の弁解》

She said a National Transportation Safety Board official confirmed the names to the station.

KTVU-TV局の彼女は、米国運輸安全委員会（NTSB）に確認した名前だと言っています。

In a statement on its website, KTVU said it had made a mistake by not phonetically sounding out the names.

KTVU-TVは、ウエブサイトで、文書の他に音声確認をしなかったから過ちを犯したと言っています。

"We heard this person verify the information without questioning who they were and then rushed the names on our noon newscast," the station said.

「私たちは、この四人の名前を話した人が、NTSB職員の誰だったかを質問せずに、情報を確認するのを聞き、それから、正午ニュースで放送する名前を急がせました」とKTVU-TV局が言いました。

注）尚、この回答したNTSB職員が誰であったかは、KTVU-TV局もNTSBも分からないとしています。（私見）NTSB側の組織的なものですね。

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以下を読むと、米国運輸安全委員会（NTSB）がアシアナ航空に激怒していることを窺い知ることができます。

米運輸安全委、パイロットの訓練内容を徹底調査―アシアナ機事故

ウォール・ストリート・ジャーナル紙のこの記事を要約すると、

同機を操縦していたパイロットのイ・ガングク氏は、小さな飛行機では経験十分だが、このような推進力も操縦システムも全く違う大きな飛行機での操縦経験は僅か４０時間。

然し、アシアナ航空役員は、パイロットは両者とも経験豊富で、同社の訓練制度も全ての国際的・国内的な要件を満たしていると繰り返し主張。

然し、ボーイング社の機体のエンジンと速度調整するスロットルシステムは、小型機だと自動だが、このエアバスでは手動であり、僅か４０時間の訓練で安全航行が可能か？　それは無理ではないのか？

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米国では考えられないアシアナ航空の事故対応の悪さ

ウォール・ストリート・ジャーナル紙より一部抜粋

米サンフランシスコ空港で韓国アシアナ航空機が事故を起こしてから同社の尹永斗社長がスタッフとともに現地に向かうまで３日かかった。（中略）

しかし、社長の遅い現地入りや広報の専門家を雇わないとの同社の決定は、ほとんどの企業が事故発生と同時に素早く危機管理モードのスイッチを入れる米国では、問題視されている。（中略）

同社長は事故発生後、まだソウルにいた時に、パイロットの経験に関する説明とともに、何度か公に謝罪をした。しかし、同社は米国向けにはほとんど声明を発表せず、韓国以外でメディアに対する広報担当者も置かないことにした。

同社は、危機管理を手助けしようとする広報支援会社からの申し入れも、関心がないとして断ったという。（中略）

同社のやり方について、多くの米国の危機管理コンサルタントは考えられないと言う。米国企業は問題が出てくるはるか以前に、複雑なプランをまとめたり狙いを定めたメッセージを発信したりするために専門家の支援を仰ぐ。（中略）

同社が事故後に乗客の家族らのための通話無料の電話を設置するのに「大変な時間」がかかったと指摘した。この措置は米運輸安全委員会（NTSB）が求めているものだ。（中略）

米航空会社は、1996年に航空事故家族支援法が議会を通過したのを受けて、航空機事故での死者や負傷者の家族に直ちに連絡を取ることが義務付けられている。（以下削除）

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注）アシアナ航空や大韓航空は、機長の操縦ミスが多いということで、アメリカのFAA,トランスポートカナダ、ヨーロッパから、パイロットの技術を向上させなければ、諸外国への乗り入れを差し止めると勧告されていたとの情報がある。

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　　　　　　米国運輸安全委員会（NTSB）が激怒したのも当然ですね。