中国の洗脳技術と戦後の日本兵
中国軍は、戦時中、数千年の歴史で培った洗脳技術を駆使し、捕虜日本兵を容易に洗脳する手法を編み出した。
そこでは帝国日本陸軍は憎むべき悪とし、悪は罰せられねばならない故に、その証として日本軍の行ったことは残虐なものとするのが正義であると思い込ませた。
同時に、中国が戦時中に南京とは無関係な中国が犯した他の残忍な画像や、改めて中国人が日本軍に変装し中国人を殺害する映像を南京事件として世界に流した捏造のプロパガンダ映像を日本兵に見させ続け、架空のことを事実と思い込ませた。
それも書いた日記の筆記用具はペンのものもあった。それを観たとき、先ずはインキのガラス瓶を持てるだけの肉体的余裕があったのだろうかと不思議に思ったものである。あの精根尽きる程の戦闘中、日記帳数冊をリュックに入れて抱えることさえ至難の業。肩に食い込む故に１グラムでも荷物は減らしたいものである。それにインクのガラス瓶である。誰が考えても筆記用具は鉛筆が当然ではないのか。
更に不思議なことは、十数冊いずれも同じくペンで文字の太さも筆跡も一つも乱れることなく全く同じなのである。
戦場での夜は、電灯で明るい時もあればロウソクの時もあったはずだ。故に日にちが変われば描く文字は時には乱れて当然なのだ。或は文字の濃淡が違って当然なのだが、それらの形跡は皆無である。鉛筆で書かれたものも同様である。鉛筆は通常書き続けるにつれて文字が太くなるが、ここでもその形跡はない。
処が２０１５年にまたまた読売系の日本テレビが改めて作り直した捏造物を放映している。この映像では十年ほど前に観た映像の一部がカットされている。
そのカット部分とは、中国に捕虜として抑留され帰還した旧日本兵の元に、度々白人が通訳を伴って訪問していたとの家族の証言である。さらにこの旧日本兵は自室に閉じこもり何か書き物をしており、時には家族に行き先も告げずに外出していたとのことである。更に更に、彼の死後、彼の部屋からは日記以外の書き物は無かった。
このカット部分で何が起きていたのかは想定するしかない。
恐らく、捕虜の期間中、幾人かの者は日記を書き直して解放されたが、それぞれの書き直した日記の内容に一貫性をもたらすために、帰還後、時々訪れる米人の指示により更に書き直されたのであろう。
この捏造の記事に捏造された日記で二度も映像化したのが読売である。
何しろ、読売は、今でも米国GIAのスパイ組織で別称『CIAスパイ新聞』である。
（参考）
２００６年、早稲田大学の有馬哲夫教授がアメリカ公文書館で驚くべき資料を発見した。 日本テレビの創設者であり、読売グループの総帥であった故・正力松太郎が、ＣＩＡからコードネーム「ポダム」（Podam.）と呼ばれるスパイ（工作員）だったことを記した文書である。そして読売新聞＆日テレのCIAのコードネームは「ポダルトン」（podalton）である。（註１）
米国が中国共産党を創り、戦後、米国GHQが中共の日本人洗脳技術を駆使することに全面協力したのが野坂参三。故に、野坂はGHQの『ＣＩＥ』（民間情報教育局 Civil Information and Education Section）に日参し、日本人洗脳最先端場所として学校に狙いを付け、GHQの指示で日教組を創立した。
この辺の状況については、下記の通り産経新聞が書いている。
占領下の日本国民に戦争に対する贖罪（しょくざい）意識を植え付けるため連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が、中国・延安で中国共産党が野坂参三元共産党議長を通じて日本軍捕虜に行った心理戦（洗脳工作）の手法を取り入れたことが英国立公文書館所蔵の秘密文書で判明した。ＧＨＱの工作は、「ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム（ＷＧＩＰ）」と呼ばれ、現在に至るまで日本人の歴史観に大きな影響を与えている。（編集委員 岡部伸）
文書は、ＧＨＱでマッカーサーの政治顧問付補佐官だった米国の外交官、ジョン・エマーソンが、１９５７年３月１２日、共産主義者との疑惑が浮上したカナダの外交官、ハーバート・ノーマンとの関連で米上院国内治安小委員会で証言した記録で、「ノーマン・ファイル」（ＫＶ２／３２６１）にあった。
エマーソンは後に「（延安での収穫を元に）日本に降伏を勧告する宣伝と戦後に対する心理作戦を考えた」（大森実『戦後秘史４赤旗とＧＨＱ』）と告白した。エマーソンが「対日政策に貢献できる」と証言した「心理戦」は、日本兵に侵略者としての罪悪感を植え付けるもので、軍国主義者と人民（国民）を区別し、軍国主義者への批判と人民への同情を兵士に呼びかける「二分法」によるプロパガンダ（宣伝）だった。
ＧＨＱは、終戦直後の昭和２０年９月に「プレスコード」（新聞綱領）を定めて言論を統制し、一般人の私信まで検閲を実施。１０月には、「日本人の各層に、敗北と戦争を起こした罪、現在と将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国による軍事占領の理由と目的を周知徹底する」との一般命令第４号を出した。さらに、１２月８日から全国の新聞に『太平洋戦史』を掲載、翌日からラジオ番組『真相はこうだ』を放送させ、戦勝国史観を浸透させた。
文芸評論家の江藤淳は『閉された言語空間』で、ＷＧＩＰと規定し、「日本と米国との戦いを、『軍国主義者』と『国民』との戦いにすり替えようとする」と指摘。『軍国主義者』と『国民』の架空の対立を導入して、「大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、『軍国主義者』が悪かったから起（おこ）った災厄」と米国の戦争責任を『軍国主義者』に押しつけたと指摘した。
エマーソンらＯＷＩのスタッフが作成した『延安リポート』（山本武利編訳）によると、野坂らは、天皇批判を軍国主義者に置き換え、軍国主義者と人民（国民）を区別し、軍国主義者への批判と人民への同情を呼びかける心理工作を繰り返し、贖罪（しょくざい）意識を植え付けた日本軍捕虜を反戦兵士に「転向」させるまで洗脳した。野坂の日本人民解放連盟は八路軍敵軍工作部と表裏一体で、彼らの工作は中国共産党によるものだった。
中国軍が連合軍捕虜を外部隔離や尋問、集団・自己批判させて共産主義者に強制的思想改造したのは５０年に勃発した朝鮮戦争が最初で、「洗脳」の新語が生まれたが、延安では集団批判で日本人捕虜に「洗脳」の原型といえる思想改造が行われた。
エマーソンらＧＨＱの実務家にとって延安で学んだ「捕虜」洗脳は、占領政策を遂行するためのよき「先例」となった。
「ＧＨＱは日本民族から独立心を奪い、精神を破壊して未来永劫（えいごう）にわたって属国とするためにＷＧＩＰを仕掛けた。軍国主義者と人民を区分する『二分法』は、毛沢東時代からの中国共産党の教化政策。米国は朝鮮戦争まで中国共産党と太いパイプがあり、エマーソンの証言通り、延安で成功した日本人捕虜に対する手法を占領政策で日本が二度と歯向かわないように利用したのだろう。その結果、自虐史観が蔓延（まんえん）し、『河野談話』『村山談話』のように日本人自身が過剰に自己否定し、中国、韓国の反日プロパガンダを招いた。壮大な『歴史戦』といえる」
【用語解説】「ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム（ＷＧＩＰ）」
（註１）
（註２）
日本社会崩壊の源流 2016/10/17(月)
