書庫『国際金融資本』の目次と要点（２）

◆国際金融資本 #その他国際情勢

改編
書庫『国際金融資本』の目次と要点（２）

書庫『国際金融資本』の目次と要点（１）の続編です。
（記事掲載期間　２０１２．０１．２０　～　２０１４．０４．２２）

１９世紀以降の世界

ナポレオン戦争（1803年ー1815年）以降、隣国同士の小競り合いを除いて、世界の紛争・戦争やテロの背後には必ずと言っていいほどロスチャイルドやロックフェラーなどの国際金融資本がいる。無論、現在でも。

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『私の息子たちが望まなければ戦争が起こることはありません』
　　　　　　　　　　～　グートレ・シュナッパー　～

この言葉は、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの妻であり、国際銀行でヨーロッパを支配した５人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーのものです 。

近代～現代、そして現在の世界中の紛争・戦争・テロは、全て、彼女の言葉通り、彼女の息子たちが支配する国際金融権力によって立案され実行されています。

『戦争は国際金融資本が企画立案する』　2013/11/18(月)

本題
『国際金融資本』の目次と要点（２）
記事掲載期間　2014/5/15(木) ～2015/1/23(金)

『米国次期大統領はヒラリー・クリントンか不倫のモニカ・ルインスキーか？』　2014/5/15(木) 

Karl Rove: Hillary may have brain damage
カール　ローブ：『ヒラリー・クリントンは脳挫傷かも』

『プーチン大統領を狙うもマレーシア機を誤撃墜か？』　2014/7/18(金) 

プーチン大統領が専用機で、マレーシア機とほぼ同じ時刻に同じ航路で同じような機体で飛んだとなると、以下の私の記事は削除しなければならないかも。エイズ学会関係者100人＝墜落のマレーシア機―豪紙報道。

『国際金融資本がマレーシア機を撃墜』　2014/7/30(水) 

では目的は何か？
搭乗客の中の１００人のエイズ学者の抹殺、又は拉致。理由は、国際エイズ学会でエイズの秘密の暴露を恐れたのか、又は１００人のエイズ学者に、新たな細菌兵器を作らせるため。

『広島・長崎に投下された原爆の秘密①』　2014/8/18(月)

ベラスコの告白：広島ウラン型原爆はナチス製だった。
尚、ヒトラーはユダヤ人絶滅命令を一回として出してはいない。彼が部下に命じたのは追放のみだ。実際、強制収容所で死んだユダヤ人は３万人にすぎず、然も、その死因は、ユダヤ人の不潔な生活様式からくるシラミの大繁殖による発疹チフスであった。

『広島・長崎に投下された原爆の秘密②』　2014/8/22(金) 

米国ルーベルと大統領指揮下の山本五十六はハワイを徹底攻撃する気は最初からなかった。日本がアメリカを奇襲攻撃し、「卑怯な日本」という既成事実をつくればそれでよかったのである。この真珠湾攻撃で米国世論は反戦から一気に好戦へと転換する。広島や長崎への原爆投下に協力した日本のある高貴なお方がいる。ご存知ですか？　【目覚めよ日本】公正な判決など期待できなかった東京裁判は復讐劇　根底に白人優位の思想　　ヘンリー・Ｓ・ストークス　

『男女平等の陰謀』　2014/9/5(金)

太平洋戦争のまっただ中の昭和18年(1943年)の秋、日本が敗戦濃厚だった頃に、フランスのパリで晩餐会が開かれた。ここに出席した方に、もと駐日フランス大使のポール・クローデルさんがいました。彼はそこでこうスピーチしました。「私がどうしても滅びてほしくない一つの民族があります。それは日本人です。」最後にこう付け加えた。「彼らは貧しい。しかし、高貴である」

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マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド 
２５ヶ条の世界革命行動計画　　（1773年）

第１０条．我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。今日に至るまで、この言葉は愚かな人々によって繰り返されてきた。「自由・平等・博愛」のための場など自然界に存在しない。これは我々の旗を掲げる軍隊を我々の指示と統制のもとに置く言葉である。

1960年代から始まったアメリカ流男女平等は、アメリカ人を家畜扱いするためのロックフェラーによる心理操作であった。

『「デング熱はワクチンメーカーの陰謀｣説』　2014/9/8(月) 

デング熱ワクチン開発の裏にある問題点：ワクチンを開発したフランスの製薬会社の日本法人が、日本で感染源とされている代々木公園や新宿中央公園のちょうど真ん中に位置する。感染した蚊は、この法人が放したものと推測される。

2002年から2009年までCDC（疾病管理予防センター）の長官だったジュリー・ガーバーディング博士が世界中の製薬利権を握るメガ・ファーマの一角であるメルクのワクチン部門トップへと『転職』しているなどはほんの一例。予防接種実施諮問委員会（ACIP）のメンバーも大手製薬会社から継続的に研究助成金と指摘献金を受け取っている。

『エボラは遺伝子組み換えのバイオ兵器』　2014/10/17(金) 

Ebola And AIDS Manufactured By Western Pharmaceuticals And US DoD?
エボラとエイズは西洋医薬品企業と米国国防総省（DoD）によって製造された。
米軍の医療産業では、アフリカ人（黒人）の病気予防と健康改善のためにワクチンの管理・接種を行っているとの口実で、実際は、生物兵器の実験が行われていた。驚くべきことに、米政府はシエラレオネの実験施設で出血熱ウイルスを使ったバイオテロを行ってきた。

『米国はエボラウイルス特許で莫大な利益を得る』　2014/10/22(水) 

世界を恐怖に陥らせるために作った映像はインチキであることが暴露される。（その４）これもCNNニュース。向こうから子供が元気に歩いてくる。処が、指定場所に来ると、倒れた格好で寝転ぶ。これも上記救急車から滑り落ちた大人と同じく、エボラで倒れたとの映像を作る。つまり、エボラウイルスのワクチンや薬は、全て特許使用料を支払わなければならない。病気を蔓延させる程、恐怖を抱かせる程、自動的に儲かる仕組みだ。

『フランス政府の演出によるテロ？』　2015/1/11(日) 

仏のテロ事件は、劇団役者たちが演じたボストンマラソン爆弾事件と酷似しており、フランス国内で人気のないオランド大統領の自作自演説が有力で、犯人役はプロの劇団員の線が強い。


画像右方の倒れている警官の身体のどこからも出血していない。頭部を打ち抜いたら、血が吹き上がるか飛び散るはずである。然も、弾丸を発射した場合、反動で砲身がぐっと後方に引かれるはずだが、そのような銃の反動した動きは犯人に無い。つまり、犯人は空砲を撃ち、男優の警官は実弾に撃たれた演技をしている。

『仏国テロ記事は事件前に配布？』　2015/1/12(月) 

デモ参加者は仏国政府の発表によると、パリで１２０～１６０万人。地方都市では２５０万人。仏国全体合計で３７０万人としている。

処が、この数値を使って記事にしたのが朝日新聞系のみ。他のTV局などは、何故か朝日の記事と同じ時刻の今日の午前１時すぎの掲載なのに、デモ参加者は数十万人と述べている。何故に同時刻でデモ参加者数が１００万人単位で違うのか。

それは仏国政府がテロが起こす前に、予めテロ情報と予想される仏国政府のデモ動員数を、国際金融資本の支配する日本の各メディアに事前に知らせており、デモが開始したのでその数値をそのまま記事にしたと想定して当然であろう。

このシナリオは、９・１１と形は違うが内容は全く同じである。911でBBC放送は第7ビル（画像右上）が倒壊する23分も前に第7ビルが倒壊したと報道。すぐさまこの女性レポーターはカメラの前から消され、二度と登場することはなかった。

『ドイツメルケル首相がデモから消えた？』　2015/1/15(木) 

イスラエルの新聞は、パリテロ後に一緒にデモ行進した女性リーダー達を除くために、写真を加工した。新聞の写真から姿を消された女性の指導者は、ドイツメルケル首相の他に、欧州連合の安全保障と外交チーフフレデリカMogheriniと、パリ市長アン·イダルゴだ。

『グリーンピースとシーシェパードの寄付金詐欺』　2015/1/16(金) 

グリーンピースとシーシェパードの南氷洋上での反捕鯨活動や、シーシェパードの和歌山県東牟婁郡太地町のイルカ漁妨害などを資金面でバックアップしているのが、ロックフェラーを初めとする国際金融資本の企業やオーストラリアだ。彼らの目的は、『牛肉を日本に輸出するため』。　鯨やイルカを食用禁止にすると、牛肉の消費が確実にアップするのは無論のこと、鯨やイルカは餌として大量に魚を食べるから、鯨やイルカを保護すると魚資源が減じ、漁獲量を確実に減らせ、代わって牛肉の消費量が増えるからだ。

『新世界秩序（ワンワールド主義）は祖国フランスを破壊する』　2015/1/19(月) 

移民政策とはワンワールドに向けて国境を破壊するための作戦である。ＥＵ統合も自由貿易も全てはワンワールドへ向けてのステップだろう。 

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新世界秩序は祖国を破壊する　ジャン＝マリ・ルペン
（フランス国民戦線元党首ジャン＝マリー・ルペンの演説） 

移民政策とは、ワンワールド主義による世界的大規模な混血政策だ。つまり、世界から個々の民族の独立・自負心を消滅させ、世界を混血した同じ血族を標準とすることで個々国家を解体する。これが国際金融資本による『一つの世界』（新世界秩序）へのプロセスだ。

ヨーロッパ統合体（EU）の創設は国々を解体し、富を所有する人々を新世界秩序に引き渡すのが目的だ。世界権力（国際金融資本）は無慈悲。反対する国の人々を悪魔呼ばわりして戦争を仕掛けて罰する。昨日はセルビア、イラクが攻撃を受けた。明日はイランの番かも知れない。 

『アンネ・フランクは生きていた』　2015/1/20(火) 

アンネは「収容所の中で日記を書いて出版できるほど、いい暮らしができた？」「なぜアンネだけが日記を書けた？」「収容所の中でそんな主張をできるほどゆとりがあった？」。「アンネの日記」は少女アンネ・フランクが書いたものではなく、ユダヤ系アメリカ人作家メイヤー・レビン（男性）がアンネ、又はアメリカの少女の誰かの日記を参考にし、捏造して創作した小説。

アンネ・フランクは決して死んでいなかったし、全く傷ついていなかった。そして今フランシン・プローズと呼ばれる人物として存在する。

『東電OL殺人と類似殺人が米国でも起きていた』　2015/1/21(水) 

日本も米国も、原子力産業は殺し屋を雇う。（東電OL殺人事件）１９９７年東京電力の女性職員が媚薬の薬漬けにされ殺された。彼女の殺された原因は、原発よりも地熱発電の方が有望という彼女の作成したレポートであり、原発推進派が彼女の存在を許さなかった。


（米国での原子力関連企業内部告発女性殺人事件）
28歳のカレンは怪死した。 １９７４年11月13日、工場の不正行為を証明する文書の束を手に、労働組合の全国代表およびニューヨーク・タイムズの記者と会うために、白のホンダ・シビックで単身、約30マイル離れたオクラホマシティにある組合事務所に向かった。処が、車のリア・バンパーの凹みやペイントの擦り傷から、カレンの車が後ろから故意に追突されて道路からはじき出され、そして殺された。ちなみに、ニューヨーク・タイムズの記者に手渡されるはずの文書は車内から消えている。その後、裁判のカギを握る証人たちは予定の喚問の前に、1人また1人と理由不明な自殺を図っていく。

『シナリオ通りの『自衛隊海外派遣恒久法案』』　2015/1/23(金)

CIA（アメリカ中央情報局）とは
対外諜報活動を行うアメリカ合衆国の情報機関の代表格が「CIA」だ。

 CIAは、アメリカの覇権の維持拡大を最終目的として、外国の政府と同国内の反政府勢力の双方に介入し、政策決定をコントロールする巧みな手法を用いる。

簡単にいうと、まずアメリカの支配対象国内に、あえて左翼・右翼・学生運動・宗教団体などの反米集団を育成する。そして、軍事介入ないし戦争のきっかけを作り出し、その後に支配体制を構築するという長期的な計画を世界各国で実行している。これは、日本においても例外ではない。

CIAは日本占領期から、児玉誉士夫、笹川良一（右翼）、岸信介（首相）、緒方竹虎（自由党総裁）、辰巳栄一（元陸軍中将）、田中清玄（左翼）、などをエージェントとし、設立期の自民党にも活動資金を提供した。

故に自民党には基本的に親CIA、またはエージェントが多いといわれる。

早稲田大学教授・有馬哲夫氏は、アメリカに渡り、国立公文書館に眠っていた474ページにも及ぶ機密ファイルを調査し、 元警察官僚で、大物政治家の正力松太郎が、テレビを通じて親米世論を日本国内で形成するためにアメリカ政府の諜報機関であるＣＩＡと協力関係にあったことを明らかにした。

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オーム真理教の場合：
当時この組織を構成する過半数は二つの朝鮮半島系宗教（統一教会と創価学会）の信者であった。彼らが松本や地下鉄で使用したサリンはサティアンで合成されたものではない。サティアンの設備ではあのサリンは作れない。サティアンで合成していたのは覚醒剤（合成麻薬）である。サリンはCIAが供給した。

警察は、サティアンで覚醒剤を作っていたことを隠している。ここに日本の闇がある。


『国際金融資本』　目次と要点（３）
記事掲載期間　2015/1/27（火）～2015/6/16（火）

『国際金融資本』　目次と要点（４）
記事掲載期間　2015/6/29（月）～2015/10/8(木) 

『国際金融資本』　目次と要点（５）
記事掲載期間　2015/10/13(火) ～2015/12/21(月) 

『国際金融資本』　目次と要点（６）
記事掲載期間　2015/12/22(火) ～2016/2/22(月) 

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