北朝鮮のミサイルが飛んでくる日はヒラリー時代

◆国際金融資本 #その他国際情勢

American &China Are All Run By The Same Elite Organisation Takinng Over The World
アメリカと中国は、世界を超えた同一のエリート組織によって支配されている。

ロスチャイルドの茶番劇：北朝鮮、米韓合同軍事演習に反発。米国・韓国への核攻撃の脅し。然し、いずれ北朝鮮は在韓と在日の駐留米軍事施設にミサイルをブチ込む。その日はそんなに遠い日ではない。それは米大統領がヒラリーの時。

北朝鮮に核技術や資金を与えているのがシオニスト（＝共産主義）のロスチャイルドの操り人形のオバマ米国政府。無論、北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）第１書記はロスチャイルドの指示通り発言し実行する。

北朝鮮を益々ならずもの国家に仕上げ、北朝鮮がある日突然韓国軍や在韓米軍、在日米軍施設にミサイルをぶち込んでも世界は『やっぱりそうか』で静観。

北朝鮮 短距離ミサイルかロケット弾 発射
NHK　3月3日 10時56分　

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北朝鮮は３日午前、東海岸から日本海に向けて、短距離ミサイルかロケット弾とみられる数発を発射し、韓国国防省は、国連の安全保障理事会で新たな制裁決議が採択されたことに北朝鮮が反発した可能性もあるとみて警戒を強めています。

北朝鮮 発射は６発 いずれも日本海に着弾
NHK　3月3日　　17時26分

北朝鮮は３日午前、短距離ミサイルかロケット弾とみられる６発を日本海に向けて発射し、韓国政府は北朝鮮が国連の安全保障理事会での制裁決議の採択に反発した可能性もあるとみて、さらなる挑発への警戒を強めています。

北朝鮮が声明「断固たる措置」 米など強く威嚇
NHK　3月4日 19時11分

北朝鮮は４日夕方、政府声明を発表し、国連安全保障理事会の新たな制裁決議を非難したうえで、「物理的な対応を含むあらゆる手段を総動員して断固たる措置をとる」などと主張し、アメリカなどを強く威嚇しました。（中略）

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北朝鮮の国営メディアは４日、キム・ジョンウン（金正恩）第１書記が「国家防衛のために実戦配備した核弾頭をいつでも撃てるように準備しなければならない」と述べたとも伝えており、アメリカなどに対抗していく姿勢を内外に強調しています。（以後省略）

North Korea threatens US and South with nuclear strikes
北朝鮮、米国と韓国に核攻撃の警告
英国国営　BBC　３月７日

北朝鮮は6日、米韓両軍が7日から韓国で始める合同軍事演習を非難し、遂行するならば米韓両国に「無差別の」核攻撃を実施するとの談話を発表した。「正義の核先制攻撃」を実施する方針という。

米韓両が毎年行う兵士数万人規模の合同軍事演習は、米韓による侵略の予行演習だと、北朝鮮は常に強く反発してきた。北朝鮮が強い調子で両国を批判し、攻撃を警告するのは珍しくない。

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専門家たちは、ミサイルに核弾頭を搭載できる技術を北朝鮮が獲得したか疑問視している。昨年の北朝鮮は、ワシントンを「火の海にする」と警告していた。（以後省略）

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北朝鮮 党機関紙「核弾頭を軽量化した」と伝える
NHK　3月9日 8時05分

北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）第１書記は「核弾頭を軽量化して弾道ミサイルに合うように標準化、規格化を実現した」と述べて、弾道ミサイルに搭載できるレベルまでに核弾頭の小型化に成功したと主張し、アメリカを強くけん制しました。（以下省略）

※ 核弾頭の軽量化が出来たと言っているが未だ出来ていない。
この出来たという意味は、米国が、恐らく、英国、或はイスラエル経由で核弾頭軽量化技術を北朝鮮に教えたことを意味する。

そもそも、日本を陥落するには赤子の手をひねるぐらい簡単なこと。平和ボケした日本は、無防備で、戦えずしてカルタゴの悲劇よりも悲惨に滅びる。

例えば買収した日本の漁船に小型ロケット弾を積み、若狭湾で漁をしながら無防備な原発に近づきロケット弾を発射したら原発はジ・エンド。西風で、北陸・近畿・東海、無論、東京にもたっぷりと放射能が降る。或は、韓国の原発を爆破しても、韓国内よりも日本にたっぷりと放射能がPM2.5のように降り注ぐ。更に佐賀の玄海原発か鹿児島の川内原発を破壊するだけで白旗。

北が対日原発自爆テロを計画、訓練も 韓国侵攻前「戦意そぐ」元軍幹部証言
産経新聞　2013.5.29 07:13 （1/2ページ）

北朝鮮の朝鮮人民軍が対韓国開戦直前に日本全国にある原子力発電所施設に特殊工作員計約６００人を送り込み、米軍施設と同時に自爆テロを起こす計画を策定していたことが２８日、軍元幹部ら脱北した複数の関係者の証言で分かった。
計画実施に向け工作員を日本に侵入させ、施設の情報収集を重ね、日本近海でひそかに訓練も行っていたという。北朝鮮による原発テロが現実的脅威に浮上した。（以下省略）

オバマ大統領の任期中やってきたことは、国際金融資本の描くシナリオに沿って動いただけである。その一つがアメリカ合衆国の崩壊の準備。ヒラリー時代に米国本土は中国軍とロシア軍に占領され、米国は分割され、中国とロシアに統治され、更に米国民の多くはギロチンで首をちょん切られる。

オバマ大統領がデフォルト（米ドル札と米国債を紙くずにすること）を宣言した場合、米国民の過半数を占める貧困層は食べれなく暴動が起き、或はデフォルトに抵抗する州知事は、知事指揮下の州立自衛隊（SDF）を動かし、米国（USA）からの独立戦争を起こす可能性がある。

オバマ大統領は戒厳令を敷き、その鎮圧のために米軍は、中国軍・ロシア軍と共に米国本土上陸侵攻や本土内鎮圧軍事訓練を既に複数回以上、オバマ時代に行っている。

（注）アメリカが戒厳令を発した場合、
中国軍は、西海岸から上陸し、
ロシア軍は、東海岸から上陸のシナリオ。
NATO軍の一部は、米国内に既に常駐している。

Russia, U.S. to Hold Anti-terror Drills in May
ロシアと米国は5月に反テロの鎮圧軍事共同訓練を行う
APRIL 25, 2012
ロシア国防省スポークスマンのアレクサンダー・クチェレンコ大佐が、5月24日から31日にかけて、ロシアとアメリカの空挺部隊が、アメリカのコロラド州で反テロ共同演習を行う計画であると語った。

クチェレンコ大佐によれば、ロシアの空挺部隊がアメリカの空挺部隊と共同でアメリカ領内で演習を行う最初のケースとなるという。

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２０１３年６月
米西海岸沖では、米海軍と中国海軍の合同演習が行われた、

Many Military Convoys Now Moving Through the United States - CHINA 'RUSSIAN .AMERICAN TROOPS !!!

多くの軍事車両縦隊は、米国内を移動 - 中国軍、ロシア.軍、米軍を！

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（注）車両側面の『C』の記号は、中国軍を表す。

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China to invade the United States under Obama ' s Declaration of Martial Law　　　　 (11.07.2013) - Fred Woods
中国はオバマの戒厳令宣言で米国に侵略する - フレッド・ウッズ

（参考）

『改めて米国の内乱のこと』　2013/7/3(水) 

では一体、オバマ大統領は、米国内の反乱軍の数をどう見積もっているのか？　恐らく、恐らく、少なくとも五千万人。ひょっとして一億人を超えるかも。

『更にFEMAを詳しく！』　2013/7/9(火) 

２０１０年１１月１１日、オバマ大統領はマーシャル法大統領命令（戒厳令）に署名し、いつでも戒厳令を発したら、憲法を停止し、誰をでも令状や嫌疑がなくても逮捕し、収容所に収監することができるようにしています。

We are Preparing for Massive Civil War, Says DHS Informant
『我々は大規模な内戦の準備をしている』　とDHS（国土安全保障省）インフォーマンは言いいます。

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オバマは、昨年２０１５年３月にも、米国内反体制派の一斉検挙の訓練を実施。

２０１５年３月２７日にフロリダ州のローダデールで反体制派の一斉検挙の訓練が行われました。さ らに同日、ＦＥＭＡ（フィーマ）キャンプの近くで、反体制派を白いバンに乗せてＦＥＭＡキャンプに搬送するための訓練が実施されていたのを地元住民が目撃しました。

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２０１３年１１月１２～１４日
ハワイで米陸軍と中国陸軍の合同演習
中国軍は地上軍としてハワイに上陸

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China to invade the United States under Obama ' s Declaration of Martial Law　　　　　 (11.07.2013) - Fred Woods
中国はオバマの戒厳令宣言で米国に侵略する （2013年１１月７日）- フレッド・ウッズ

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2013年10月8日、米中経済安全保障審査委員会は、中国が米軍の無人機と同等の新型ミサイル搭載無人機を開発したと伝えた。中国のミサイル搭載無人機はアメリカの無人機の模造品。中国はアメリカの無人機を開発した米国防総省の請負業者にサイバー攻撃をして情報を盗み、模造品を開発、製造したとの見解があるが、

（私見）オバマ政権が無人機の技術並びに製造技術をイスラエル経由で中国に渡したと見る。無論、当時中国で作れないパーツも含めて。

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コラム：なぜ米国は中国軍を「訓練」するのか
2015年 07月 27日 14:26

［２３日　ロイター］ - 南シナ海をめぐる米国と中国の緊張が高まっている一方で、両国の軍隊は非常に高レベルな合同演習を行っている。中国軍は２０１４年、米太平洋軍が主催する世界最大規模の国際海上訓練、環太平洋合同軍事演習（リムパック）に初参加した。

こうした演習に参加することで、中国は米国の戦術や技術などを大いに学ぶことができる。

しかし米国が中国に最高レベルの軍事演習を提供する一方で、米軍トップは絶えず南シナ海で対立の度合いを高めている。直近では、米海軍司令官が乗った偵察機が同海域上空を通過し、中国側が複数回にわたり警告するということがあった。

米国は中国に米国流の戦争の仕方を教える一方で、同国との武力衝突へと急速に近づきつつある。

リムパックは米軍が中国軍を「訓練」する数ある機会のうちの１つだ。中国は２００８年から、米国が主導するインド洋での対海賊作戦に参加している。（以下省略）

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2015.11.9 08:22
米中海軍が大西洋で合同訓練　軍事交流継続で緊張回避

米国と中国の両海軍は７日、米フロリダ州沖合の大西洋で通信訓練を実施した。米軍関係者は、同州の海軍基地を訪問した中国軍艦との親善行事の一環としている。

　南シナ海で中国が造成した人工島の１２カイリ（約２２キロ）内への米軍艦船派遣をめぐり米中は対立しているが、双方とも軍事交流を含む対話継続で緊張の先鋭化を避けたい意向だ。

　中国国防省によると、訓練には中国海軍の防空ミサイル駆逐艦のほか、米海軍の巡洋艦や駆逐艦が参加。海上での不測の事態を回避するための通信手順を確認した。（共同）

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但し、下記の文の一部には、意識的な嘘がある。
それをこれから指摘し、書き加える予定である。

アメリカと中国が極秘裏に結んだ「軍事協定」とは？
～中国戦略センター所長が明かす、ホントの米中関係
2015年11月27日（金） 　現代ビジネス　

―10月27日、横須賀基地を母港とするアメリカ軍の駆逐艦「ラッセン」が、ついに南沙諸島の中国の埋め立て地から12海里以内に進入。米中両大国が緊迫してきて、日本でも大きなニュースになっています。本書『China2049』は、こうした南シナ海制圧も含めた、中国が建国100周年の2049年までに世界の覇権を取る戦略が、記されています。

アメリカ軍は本来なら、中国が2年前に南シナ海に進出した時に、行動しておくべきでした。そうしていたら、7つの人工島や3つの滑走路などは造られずに済んだ。しかし当時のアメリカ連邦議会は反対した。中国は、アメリカ企業にとって最大の市場であり、敵ではないというわけです。

もう一つの理由は、米中間で、秘密の軍事協定があるからです。

―本書の第3章に書かれた米中間の「秘密協定」のくだりは、この438ページもある大著の中で、最も衝撃的でした。いわゆる1973年10月から11月に米中間で交わした「約束」です。

当時のニクソン政権は、イギリスを経由することで、アメリカの法律や規制を回避して、中国にハードウエアや技術を提供した。人民解放軍に対するレーダー装備などの支援も申し出た。

そうです。私はその頃、有力シンクタンクのランド研究所で中国専門家として働いていて、この仕事に関わっていました。当時の私も、交渉役のキッシンジャー大統領補佐官に、中国への支援を勧めていたのです。

すべては、最大の敵だったソ連に対抗するためでした。このプロジェクトは、30年にわたり極秘扱いとし、CIA（中央情報局）にも明かしませんでした。'79年8月に、カーター政権のモンデール副大統領が訪中した際、国防総省とCIAは、軍事機材を軍用輸送機で中国に運びました。

その後、私の政治の師匠であるレーガン大統領時代の'81年になって、中国への支援はレベルアップしました。レーガン大統領は、「NSDD（国家安全保障決定令）11」に署名しました。これは、人民解放軍の戦闘能力を国際レベルにまで底上げするために、先進的な空軍、陸軍、海軍及びミサイルの技術を、中国に売却することを、国防総省に許可するものでした。

レーガン大統領は、'84年には「NSDD140」にも署名しています。そこには、「強く安全で安定した中国は、アジアと世界の平和を保つ力になるはずなので、その近代化を助けよう」と書かれています。

中国に武器を輸出して軍事力強化を支援し、台湾への武器輸出は削減しようと指示したのです。その文書のコピーは国家安全保障会議のスタッフ用として15部しか作成されませんでした。

実際に、'85年には、中国に武器を提供しています。10億ドルを超す6つの主要な武器システムを、中国に売る手はずを整えたのです。

―それは本当に、衝撃的な話です。冷戦下にあって、資本主義の覇権国であるアメリカと、社会主義の大国である中国は、軍事的には激しく対立しているというのが世界の常識でした。

その極秘の軍事援助に関して、いまだから話せる内容はありませんか？

本書は、私の原稿を出版する前に、CIA、FBI（連邦捜査局）、国防総省に査読してもらい、彼らが削除を要求した部分は従いました。だから私が話せるのは、本に書いてあることまでです。

一つだけ言えるとすれば、その極秘の軍事援助は、いまだに一部、継続しています。

―その事実は、アメリカのアジアの同盟国である日本政府には、伝えてあるのですか？

日本は憲法で、軍隊は持たないと宣言している。また、日本版のCIAと言える組織もない。いくら同盟国とはいえ、そのような国に教える義務はないというのが、アメリカ政府の立場です。

何より中国が、「どうか日本には秘密にしてほしい」と強く言ってきています。それに、日本政府からも正式に要請されたことはないはずです。

―そのようにアメリカが極秘で軍事援助した中国が、今や東シナ海に防空識別圏を敷き、南シナ海では次々に人工島を作って自国の領土だと主張している。こうした事実をどうお考えですか？

前世紀の'70年代、'80年代の中国は、アメリカにとって、中国語で言う「小弟弟」（可愛い弟分）でした。中国はうまくそうした役回りを演じ、アメリカから最大限の援助を勝ち取ったのです。「韜光養晦」（能力を隠して力を蓄える）が、春秋戦国時代から鄧小平が学んだ教訓でした。

だがいまや、中国は見違えるような大国になりました。'13年11月に中国が東シナ海に防空識別圏を設定したと宣言した時、そこに空軍機を飛ばして抗議すべきだと、当時のヘーゲル国防長官に進言したのは私です。

―著書のタイトルでもある、建国100周年にあたる2049年の中国は、どのような国になっていると思いますか？

単純にGDPで比較するなら、中国が順調に行けば、あと5年くらいでアメリカを超えて世界一の経済大国になります。

総合的な国力で言えば、2049年に中国がアメリカを超えている確率は、5割以上あるのではないでしょうか。その時、私は104歳。何とか長生きして、この目で確かめたいものです。

（取材・文／近藤大介）

マイケル・ピルズベリー／ハドソン研究所中国戦略センター所長、国防総省顧問。外交問題評議会、国際戦略研究所のメンバー。スタンフォード大学卒業、コロンビア大学大学院博士課程修了。ニクソンからオバマ政権までCIAで対中国の防衛政策を担当した

　
※　私のブログ記事
書庫　『アメリカとは？』　目次①