グリーンピースとシーシェパードの寄付金詐欺
グリーンピースとシーシェパードの南氷洋上での反捕鯨活動や、シーシェパードの和歌山県東牟婁郡太地町のイルカ漁妨害などを資金面でバックアップしているのが、ロックフェラーを初めとする国際金融資本の企業やオーストラリアですね。
彼らの目的は、『牛肉を日本に輸出するため』ですね。
鯨やイルカを食用禁止にすると、牛肉の消費が確実にアップするのは無論のこと、鯨やイルカは餌として大量に魚を食べるから、鯨やイルカを保護すると魚資源が減じ、漁獲量を確実に減らせ、代わって牛肉の消費量が増えるからですね。
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当該記事
SNSユーザーやブロガーたちは、フェロー諸島の住民たちの残酷な行為について情報を送り合い、この問題へ国際社会の関心をひこうとしている。
最新の情報によると、2010年春だけでも、フェロー諸島の住民たちは、約1150頭のイルカを屠殺した。
死にかけているイルカたちは幅広い尾で水を打ち、湾の水は血に染まり、クジラたちは赤い潮を噴いた。
(用語説明)
(用語説明)
オーストラリアや欧州などに支部があり、2012年の寄付金などの収入は米国内だけで1365万ドル(約16億4千万円)。
日鯨研スタッフで、スポークスマン的存在を務めるニュージーランド人、グレン・インウッド(Glenn Inwood)はシーシェパード代表のポール・ワトソンを批判して、メンバーに対してカルト教団の教祖のように振る舞い、クジラを救っていると信じ込ませ、オーストラリアやニュージーランドのメディアに対しては「日本の調査捕鯨は違法」だとウソをついて「日本という『敵』をつくり、正しい情報を知らない反捕鯨国の住民から資金を集めている」と語った。
(参考)私のブログ記事
シー・シェパード高速艇沈没は自作自演だった
グリーンピースにはロックフェラーが財団が出資
(最近の政府の動き)
入管難民法に基づく措置で、適用された者は十人前後に上るという。活動家の来日は年間100人を超えるなど増加傾向にあり、現行法では対応できない嫌がらせも相次いでいる。与党議員らが対策法の整備に向けて検討を進めている。(佐々木正明) (以下省略)
《善意の寄付金で犯罪が行われている実例》
Kenya's Catholic bishops are charging two United Nations organizations with sterilizing millions of girls and women under cover of an anti-tetanus inoculation program sponsored by the Kenyan government.
ご存知、物事には表と裏がある 2013/11/4(月)