改めて日教組の実態を確認する

●日本の近代現代史とは #その他教育

私たちは小学校・中学校時代、８割前後日教組の組合員だった教師から、しっぽりと反日・自虐史観で洗脳されていますから、南京大虐殺は無かったとか、世界から日本の大和魂や武士道精神などを賞賛されても逆に嫌悪感を抱くでしょうね。

現在、つつがなく過ごしている日常生活は当然であり、波紋を起こしたくないとお考えかも。

従軍慰安婦強制連行は、朝日新聞による捏造だったことを朝日新聞が自白しても、未だ納得しない人が多いようですね。

さて、本題
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下に掲載した文は、２０１０年大分県教職員組合の夏季休暇期間での北朝鮮・中国への旅行日程表です。

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（その一部を拡大）
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この文での問題としている一つ目は、

日教組では北朝鮮の前主席を『偉大なる金日成』と称していること。これは日教組では当然のことで、何も驚くに当たりません。


今年は韓国・中国への
大分県教組「慰安婦ツアー」、県教委の自粛要請聞き入れず実施
2014.9.10
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上記の募集広告で明確なように、大分県教職員組合は日本軍が従軍慰安婦を強制連行したとし、更に、反日洗脳を旅行の主目的としている。
（注）親子二人二泊で２５０００円の破格な安値。

大分県教組「慰安婦ツアー」、目的は平和教育か反日洗脳か

公教育蝕む左翼・リベラル　大分　　2014.9.28 

平成２２年度と２４年度の研修先には北朝鮮と中国両国のプロパガンダ拠点が並び、公教育に携わる教職員にとって、ふさわしいとは言い難い。（中略）

（北朝鮮訪問先）
北朝鮮の万寿台は故金日成主席と故金正日総書記の２人の功績をたたえる銅像が立っている。
「チュチェ（主体）思想塔」や金日成主席が誕生した「万景台の生家」など、「６９高級中学」の説明として「偉大な金日成主席が６月９日、ここに学校を建てるように指導して建てられた学校である」

（中国訪問先）
南京大虐殺記念館（江蘇省南京市）は、中国共産党が「愛国主義教育基地」に指定している。入り口の石壁には、科学的根拠のない３０万人という犠牲者数が刻まれる。日本軍の残虐性を、ことさらに強調しており、中国の「反日教育」の中枢施設といえる。

　そのほか行程には「大虐殺現場巡り」や、中国語で生存者を意味する「幸存者」から証言を聞き取る時間も盛り込まれていた。

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日教組概略

戦後、GHQの指示により朝鮮人教師たちが設立し運営してきたのが日教組。今でも日教組の委員長は帰化朝鮮人。

1971年から1983年まで日教組委員長だった槙枝（まきえだ）元文は、最も尊敬する人物として金日成をあげ、1991年（平成3年）には北朝鮮から親善勲章第1級を授与されている。

北朝鮮の公式政治思想である主体思想を信奉する団体日本教職員チュチェ思想研究会全国連絡協議会では、日教組関係者が歴代会長職を務めており、朝鮮総聯の傘下団体である在日本朝鮮人教職員同盟（教職同）と連携し、交流集会・研究会を共催している。

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二つ目は、

朝日新聞が捏造した『従軍慰安婦強制連行』と同様、これも捏造された『南京大虐殺記念館』の見学ですね。

この捏造に加担したのが、戦後の総評であり、日本社会党（田辺委員長）、朝日新聞（本多勝一）であった。「強制連行・従軍慰安婦」の捏造と同様、ここでも朝日新聞が登場。

そもそも中国人の誰ひとりとして南京で大虐殺があったなんて知らなかったのです。戦中戦後、毛沢東が３００回も記者会見をしたが、一度たりとも南京で日本軍が南京市民を虐殺したなどと言っていない。

この３０万人虐殺の偽造とこの建設をすすめたのが当時の日本社会党の田辺誠委員長で、総評からその資金3000万円を南京市に寄付。

南京大虐殺記念館は社会党田辺誠が造った　H19.1.29
（下記にユーチューブの映像が現れない場合は、下記URLをクリック）

1985年、「南京大虐殺記念館」が建設された。日本軍人による残虐な行為の写真が証拠写真として飾られたが、残虐な写真の１００％全てが合成写真や映画としてのやらせ写真や、以前中国兵が犯した残虐行為の絵葉書写真などを日本兵としたもので、これら掲示されている写真の１００％は捏造であることが証明されている。

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私のブログ記事
大虐殺には遺骨がつきもの　　2014/1/22(水) 

日本軍が南京で中国市民３０万人を大虐殺したと中国や韓国が主張しているが、その人骨は一つも発掘されていない。

「東中野修道他南京事件『証拠写真を検証する』（集英社）」には３万枚余りの写真を３年がかりで分析した結果、南京事件のものとして使用されている１４３枚の写真はすべて合成や捏造された偽物と判明。

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そもそも日本軍が南京に入城する前に、南京市民の多くは逃げていた。
（ユーチューブ）南京虐殺されたとされる南京市から逃げる南京市民
Before the army of Japan went into Nanjing, the residents of Nanjing had already escaped. 

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なぜ、「南京事件」は捏造されたのか？

南京大虐殺の証拠としている画像（画像の右端の矢印をクリックしたら次の画像に変わります）

この画像の中には『通州事件』で中国人が行った蛮行を日本兵の残虐行為としている。実は、この殺害された女性は日本人なのです。

バトル・オブ・チャイナ 1944　２秒
捏造現場映像

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A report full of lies "Nanjing Massacre" 
This report was written in order that the U.S. and China might make secretly the massacre which they performed. -- of course, there was not "Nanjing Massacre" by a Japanese army. 

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次々暴露 CCTV（中国中央テレビ）のでたらめニュース


日教組について更に述べると、

第二次世界大戦後に日本を占領下に置いた連合国軍最高司令官総司令部（SCAP）は、表向きは「民主化の一環」として1945年12月に教員組合の結成を指令した。

イデオロギーはマルクス・レーニン主義。日教組の『教師の倫理要綱』に「我々は科学的真理（マルクス主義）に従って行動する」とある。

つまり日教組とは、教育でもって日本国破壊を信条としている組織で、GHQによって創立されたものなのです。

（参考）
「社会主義や共産主義は、理論上は、社会の弱者である労働者階級や無産階級のための政治的指導理念であるが、実際には、ユダヤ人カール・マルクスがユダヤ巨大財閥ロスチャイルド家の要請により書き上げた国体破壊（⇒国際金融資本による世界統一政府の樹立）のための指導書である。」

私が今まで何度も述べてきたように、以下の日教組の活動は、当然と言えば、余りにも当然なのです。

●自虐史観教育、亡国教育、反日教育を推進
●学童/学生への「 平和教育 」の中で、日本を悪とす。
●「男女平等」教育の真の狙いは革命にあり！と称す。

◎日教組が発足する前年の1946年から約十年間は、過激な自虐贖罪教育が行われた時期で、この期間に学童/学生期間を過ごした者は、現在に至るも非常に偏った反日的思想傾向を持つとされる。

具体的に言うと、日教組加盟教師から小中学校の児童・生徒時代に洗脳された自虐史観は、現在７５歳以下の日本人の脳幹まで浸透している。

◎日教組の政治的流れ。
1994年（平成6年）までは、日本社会党支持。
現在は民主党（過去には旧社会党）の支持母体
日教組組合員の教師が、彼らのイデオロギーに反する警察官と自衛官の子供を立たせて「この子達の親は悪人です！」と吊し上げた。

中学校の歴史の授業では、中国のプロパガンダ（政治宣伝）に基づき、捏造された日本の歴史を教えている

日教組は支持政党である日本社会党が朝鮮労働党との関係を強化した1970年代から北朝鮮との連帯を強調し、訪朝団の派遣を積極的に行い、北朝鮮の指導者を賛美した。現在もこの賛美は変わらない。

他方、部落解放同盟とを中心に、「解放教育運動｣を展開。
部落解放同盟はヤクザと関わりが強く、元公安調査庁第二部長の菅沼光弘氏は 「日本のヤクザの60パーセントが同和（部落解放同盟）である」 と明言。部落解放同盟は日教組と同じく 民主党の支持母体 。

◎天皇制、君が代、日の丸国旗は軍国主義を高揚するものとして拒否・廃止の主張。私たちが幼少の頃、祝祭日では各家が必ず掲げていた国旗が消えたのは、日教組の反日教育の結果と言える。

学力「低下」問題への「対策」のひとつとしての政策側の「早寝・早起き・朝ご飯」の推進は、個人の自由に反し、憲法違反としている。
無論、日本の子供の学力低下を狙った『ゆとり教育』は日教組が考案。



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都道府県で組織率に格差があり、山梨県、静岡県、愛知県、新潟県、福井県、三重県、兵庫県、大分県、北海道、大阪北部・大阪東部などで比較的高い組織率を保つ一方、栃木県、岐阜県、和歌山県、愛媛県など、ほぼゼロのところ、京都府のように、100人前後を組織するにとどまっているところもある。

三重県教職員組合は、長年に渡り組織率100%を誇っており、現在でも組織率は90%を超えている。

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共産主義の陰謀の序　2018/5/16(水) 
共産主義の陰謀を明かす　2018/5/19(土) 
共産主義の陰謀を明かす・続編　2018/5/20(日)
共産党：米国破壊45の目標　2018/5/21(月) 
共産党：米国破壊45の目標②　2018/5/21(月) 

（注）
スターリンが米に韓国戦争参戦を誘導していた…極秘文書発見
2008年06月25日14時27分 [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]

（参考先並びに画像借用先）