インフルエンザワクチンの闇（続々編）
前回記事厚労省の予算執行率8・７%の件で、重大なことを見落としていました。
平成２１年度予算は４２０億円、平成２２年度予算は２３５億円は予算執行率に拘らず、ワクチンメーカーに全額支払いしていたはずです。
同様な形態は、国土交通省の年度末（３月）道路工事で有名ですね。
故に、例えば平成21年度の予算420億円を国は全額支払っており、メーカーは国から未使用分の２億1421万人分のワクチンを預かり保管していることになります。
然し、ウイルスは伝染する毎変異を繰り返すから二年も経つと使い物にならず、この２億１４２１万人分３８４億1000万円のワクチンは廃棄処分された可能性が強く、
平成22年度分も同じく134億9100万円もドブに捨てたことになります。
或いは、当初からメーカーは国が決めたワクチンの数量を作っておらず、差額は闇金として何処かに消えたことになります。
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さて本題
以下は、インフルエンザワクチンの接種を受けた人の死亡率は、接種しなかった人の５・７倍であったということ。
更にWHO(世界保健機構）は金にまみれた組織であるという論文です。
ここで掲載したのは論文要旨だけで、全文を読む場合は、下記のURLをクリックしましたら開きます。
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堺 春 美 前東海大学医学部 公衆衛生・小児科
木村三生夫 東海大学 名誉教授
〔論文要旨〕
日本では，2010年１月までに，インフルエンザ（A（H1N1）2009）に罹患して死亡したのは146人． ①死亡率は人口100万あたり1.14．
一方，A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種を受けたのは1,647万人，死亡は107例．
②接種を受けた人の死亡率は100万あたり6.5，
自然感染による死亡率の5.7倍であった．（②÷①）
A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種で，アナフィラキシー例が101例報告され，そのうちの49例 49％にアレルギー性疾患の既往歴があった．
アレルギー性疾患，気管支喘息はインフルエンザに罹患すると重症化しやすいハイリスク者であるが，ワクチンで重症なアレルギー反応を起こす可能が高い「ワクチンのハイリスク者」でもある．
2010年１月から幼児，学童，中高校生への A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種が開始されるが，若年者には喘息などのアレルギー疾患を有するものが多い．
学童接種で多数を対象に接種をすれば，重症副反応例，死亡例が出ることが懸念される．今シーズン A（H1N1）2009の流行は既に終焉した．（表１）1）
，最早幼児，学童，中高生，成人，高齢者へのワクチン接種は単に副反応例の蓄積を招くだけとなることが否定できない．
2009年10月に日本政府はアジュバント添加 A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞をグラクソスミスクライン社（GSK）とノバルティスファーマ２社合わせて1,126億円で購入する契約を締結した．
両社のアジュバント（oil in water emulsion）添加 A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞はわが国での使用経験が全くないが，ヨーロッパ諸国で重症副反応例，死亡例が多発して社会問題化している．
わが国の健常者にはこの輸入ワクチンが割り当てられる方針であるが，接種対象者7,250万人の19～64歳健常者に一斉に接種を行えば，多数の重症副反応例，死亡例が発生することが強く懸念される．
A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞は任意接種であるとはいえ，ワクチンを独占的に購入し，肉牛同様厳密なトレーサビリティの下，優先順位の厳守を各都道府県に通知する方針をたて，国家統制を行った行政の責任はのがれられないであろう．
欧州各国では，接種率の低さからワクチンが大量に余り，転売，製薬会社との売買契約解除の動きが加速している．
WHO が２回接種を推奨したため，各国が必要量の２倍のワクチンを発注したことも背景にあり，欧州各国は WHO に対する批判を強めている．
欧州会議保健衛生委員会の委員長 ウォーダルク氏は，「WHO は製薬会社の政治的圧力に屈し，虚偽のパンデミック宣言を出した．そのために，世界各国は経済的，人的におおきな被害を被った．
今世紀最大の医学界スキャンダルである」と表現した．
同会議総会の承認を経て，主要議題の１つとして審議され，WHO 代表，製薬会社，専門家から非公開で事情を聴取することが決定している．
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次はリチャード・ゲール、ゲイリー・ナルの論文の一部抜粋です。
WHO(世界保健機構）の報告では、豚インフルエンザが流行し、世界全体で750万人死亡するとして、途方もないワクチン量を製造させ、各国に購入させたが、結果は全世界での死亡者は僅か１8,036人である。ケタを間違ってはいない。
これは通常の季節性インフルエンザに関連する世界死者数のわずか5％である。
WHOや米国CDCのみならず、欧州諸国の政府や日本の政府も同様にインチキ業界（ワクチン・医薬品メーカー）との金銭的な関係を表した論文となっている。
残念ながら、日本政府のワクチンにからむ汚職詐欺事件は、日本では糾弾されていない。国会議員に金が渡っているから追求する者がいないからである。
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アメリカ国民を攻撃するインフルエンザ予防接種を可決したCDC
FLU VACCINES, PHARMA FRAUD, QUACK SCIENCE, THE CDC AND WHO -- ALL
EXPOSED BY RICHARD GALE AND GARY NULL
By Richard Gale and Gary Null
2010年7月1日
『この記事が注目に値するというのは、ちょうどワクチンの強制接種と公衆衛生政策の問題としてタイムリーなだけでなく、ワクチン業界（とCDCとWHOの腐敗）のインチキと詐欺を暴き、地獄送りにするだけの威力ある証拠になっているからだ。』
『イギリスでの予測も、同等に見当違いだった。
英国保健省は65,000人の死亡を予想していたが、シーズンの終わりまでにわずか500人の死亡だったことを報告している。
そして、8億6400万ドル（国家備蓄分を含めると、あのイギリスの少ない人口に対して１兆ドルを超えた）以上の契約により1億1000万回分のワクチンが調達されたにもかかわらず、この汚職詐欺の情報を得ていた英国民は、600万人（およそ10％）しか予防接種を受けなかった。』
『CDC内部でも立派な人々は、アメリカ国民にインフルエンザ・ワクチンの副作用リスクを伝えようとしていた。
『アンソニー・モリス（Anthony Morris ）博士は、卓越したウイルス学者であり、FDAのワクチン局長をしていた経歴を持つ。インフルエンザワクチンに関する彼の意見をみると、その有効性がよくまとめられている。
モリス博士の見解では、これまで開発されたどんなインフルエンザ・ワクチンも、インフルエンザの攻撃を防止したり軽減したりする効果が確認されたものはなく、記録された事実として「ワクチンのメーカーは役に立たないことを知っているが、とにかく販売し続けている」という。』
『カナダの「ワクチンの危険性に目覚めるネットワーク (VRAN) 」のウェブサイトには、医師、研究者、ワクチン専門家、ワクチンの虚偽の効果とインチキ科学を伝えるジャーナリストが集まっている。
いろいろなワクチンの中でも、インフルエンザ・ワクチンには「史上最高に役に立たないワクチン賞」が授与されている。』
『真実の科学、責任ある医療、信頼できる衛生当局は、事実上、存在しない世界である。』
つづく 次はインフルエンザ等のウイルス対策
追記）2013.02.25
どうやら下記のように余剰ワクチンは廃棄されたようです。
国が隠蔽するものは、安全だ安心だと連呼するものは大変に危険だ。新型インフルエンザは大騒ぎしてパンデミック宣言までして大したことはなかった、タミフルをグラクソスミスクライン他から大量に買って大損してどぶに捨てた、２０１１年の年末のニュースで何十億円かが廃棄されたと出ていた。
（参考）私のブログ記事
インフルエンザワクチンは有害で効果なし！ 2012.11.06
インフルエンザワクチンの闇 2013.02.20
インフルエンザワクチンの闇（続編） 2013.02.21
2012年
（７月２日掲載）ワクチンは人口削減が目的
（７月３日掲載）集団不妊計画 『ワクチン集団接種』
（７月４日掲載）強制されるワクチン接種とフッ素
（７月６日掲載）HPV感染と子宮頸癌とは無関係か！
（７月7日掲載）無意味なワクチン接種を強行する政府
（７月８日掲載）WHOの目的はワクチンによる世界人口の九割削減
（７月10日掲載）空から目に見えないウイルスが降ってくる
（７月1１日掲載）やがて子宮頸がんワクチンは男の子にも接種
（7月22日掲載）今、空から降ってくるものは日本脳炎と風疹のウイルスか？
