大手製薬会社のインチキ抗がん剤


もしもあなたやあなたの知人ががんで通院しているなら、がん専門医師に尋ねたらいい。

あなた 「先生にステージ4のがんが発見されたらどうなされますか? 三大治療である抗がん剤、摘出手術、放射線治療のどれをなさいますか?」
医師 「どれもしない。」

この医師への質疑は、垣間見るがんの記事にちょくちょく登場し、医師の応答もほぼ上記と同じである。がん専門医師はこれらの治療法では耐えがたき苦痛を伴い、然も寧ろ寿命を縮めることを知っているのである。

では一体、抗がん剤や摘出手術で治ったという人がいるではないかと反論するかもしれないが、治るという要因・概念は他にある。このことは後日、別途述べる。

さて、先ずは先日の記事の要旨から
『がん手術は転移を促進する』 2018/3/1(木) 

がん摘出手術では、がん細胞が血流に入り全身に流れ、逆に転移を促進するものであり、他方、放射線治療は役立たずで寧ろ害。

抗がん剤などの化学療法は肝心の人の免疫力を奪うものであり、拠って、治療前に存在しなかった新たな癌の発症につながる。そして免疫力を失った人の身体は、肺炎など他の病気を併発し、死亡する。

日本の医学界は、東大医学部を始めとする大学医学部・教授、附属病院、民間の大手病院の医師の大半は、主に製薬会社からの研究費と称する買収金で毒されている。

『官業癒着の薬の認可の結果副作用』10% 2015/1/9(金)

今回は、大学病院の臨床試験で驚愕的に有効であるとした抗がん剤がいかにインチキであるかを証明した記事を掲載する。

尚、この記事は、読解するにはややこしすぎるので、原本を参照と抜粋し、分かり易くするため独自の見解を加えて以下に述べる。

本文
それは、中外製薬抗がん剤カペシタビン(商品名ゼローダ)の効果をめぐるインチキだ。

三者の研究機関が独自の試験を遂行したように装い、効果を確認できないのに、あたかも効果てき面の如くうたってインチキ薬を売りさばいている。

私に言わせれば、抗がん剤とは、免疫細胞を衰退や不活性化するもので、免疫細胞を欠いた人間の身体は確実にがんの転移や他の病気を助長し、やがては死へのプロセスを歩むものだ。

6月1日に戸井雅和・京都大学教授(乳腺外科)を中心とした日韓の多施設共同研究グループが、世界最高峰の医学誌である「New England Journal of Medicine (NEJM)」に発表した論文。

HER-2陰性のハイリスクの乳がん患者を対象に、カペシタビン(中外製薬、商品名ゼローダ)のアジュバント(薬物の作用を増強する目的で併用される物質・成分の総称)(註1)としての有効性を評価した。結果は衝撃的だった。

(註1)アジュバントMF-59なら、不妊剤が入っている。

2015年3月に行われた中間解析で、カペシタビン群の予後が良好なため、試験は早期打ち切りとなった。カペシタビンは乳がんアジュバントとして注目されてきた。

ただ、これまで世界の多くの臨床試験では有効性を示せなかった。だからこそ医学誌NEJMも注目してこの論文を掲載した。

2016年7月、彼らの臨床試験の最終解析では、カペシタビン投与による乳がん進行・再発のリスクを30%、5年後の死亡リスクを41%低下したというもの。

それまでのカペシタビン投与の臨床試験では、2015年米国、最近ではドイツでいずれも有効性どころか否定的であった。それが進行・再発防止だけでなく、生存期間まで延長したとあって、世界の製薬・医療関係者を驚愕させた。

論文によれば、一般社団法人JBCRGと特定非営利活動法人先端医療研究支援機構(ACRO)によって助成されたことになっている。

戸井教授はJBCRGの創設者という別の顔を持ち、JBCRGの理事だ。

奇妙なことに、JBCRGの代表理事・常任理事6人中、5人が今回の論文の著者に名を連ねる。日本人著者12人中、9人がJBCRG関係者だ。現在、代表理事を務める大野真司・癌研有明病院乳腺センター長も、その1人だ。

2012年以降3億円を超える資金提供

情報誌『選択』によれば、製薬企業が医師への資金提供を開示し始めた2012年度から2014年度までの間に中外製薬からJBCRGには1億円が寄附されていた。

中外製薬 1億円→JBCRG経由→ 戸井京大教授らグループへ

ACROにも、2012年から2015年度までに2億円以上が中外製薬から提供されていた。

中外製薬 2億円→ACRO経由→ 戸井京大教授らグループへ

2012年度以降だけで、3億円を超える資金が中外製薬からJBCRGとACROに寄附されていたことになる。

この研究で使う薬剤は中外製薬が販売する抗がん剤だ。営利企業である中外製薬が、特段の目的もなく寄附する金額ではない。

中外製薬は、直接戸井教授らに金を渡すと、戸井教授らの中外製薬のカペシタビン(商品名ゼローダ)臨床試験のデータ捏造がばれるので、迂回して渡したのであろう。

これは、政治資金の迂回と同じで、金の出所をくらます方法である。

2012年のノバルティスファーマの臨床研究不正をきっかけに、今春、臨床研究法が施行された。製薬企業から医師への資金提供に関する情報開示が義務化された。
尚、臨床研究法についての詳細は、ここでは省く。


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この記事中、笑える逸話を発見

「昨今、マスコミはがんに対する民間療法叩きに懸命だ。記事の中には国立がんセンターの元幹部など有識者が出て来て、『エビデンス(臨床結果などの科学的根拠)がない治療を推奨するのは怪しからん』と批判する。」

マスコミは、民間療法は金にならないから誹謗し叩くが、他方、製薬会社から広告を貰っているから不祥事があっても報道しないか擁護に回る。ひょっとして、民間療法を叩くと、医薬品組織から報酬としてCMを受注しているのかもしれない。

似たケースとしては、テレビで時季外れに家電量販店やある宗教新聞のCMが流れる時がある。この現象はこれらの組織に報道されたらまずい何らかの不祥事が起きていて、CMは口封じの報酬である。

国立がんセンター(現、国立研究開発法人国立がん研究センター)のことだが、ここでは独立行政法人になる前から企業の寄付金と称する金集めに奔走している。つまり、企業が儲かると寄付金の額が大きくなるから、製薬や医療機器メーカーにマイナスな発言をする訳はない。それに天下り先でもあるから猶更だ。

最初に戻って、今回の件でも、京大は朝鮮半島(韓国と北朝鮮)との結びつきは異常だ。これは何も今始まったことではない。

昭和41年(1966年)頃の話だが、京大生の友人Aと話しているとき、同じく京大生のBがやってきた。Bは朝鮮半島人で京大には無試験で入れたという。Aと私は、「B君は頭が良いんだね。」と称賛したものである。京大はそれ程迄に朝鮮半島人を優遇していた。

京都大学原子炉実験所と北朝鮮の核』 2017/3/31(金)
「拉致実行犯」の娘と結婚していた在日韓国人卞哲浩京都大学原子炉実験所准教授は、研究室員を引き連れ北朝鮮に渡り、恐らく、今でも原爆や水爆の小型化に取り組んでいるであろう。

(本記事の原文)
中外製薬抗がん剤で「研究不正」 2017年8月号
「かねまみれ」:医学会との癒着は続く
京大医学部教授に巨額で不明瞭な資金 msnニュース

重曹でがんは消える』 2018/03/03
重曹飲用でがん早期発見』 2018/3/10(土)