NHKなどに騙される日本人の常識


ちょいと面白いユーチューブがありましたので記事にしてみました。

武田邦彦教授の要旨
私たちはNHKなどの報道により、膨大な誤った情報の中に生きている。私たちは一つ一つ訂正していかないと、全うな日本国民になりえないし、未来を創る子供達をもまともな人間として育てられない。

武田邦彦 ※皆さんの常識を全否定するので怒らないで下さい※ 10分33秒

(一部文字起こし)

日本は憲法9条があって平和である。軍事力を持たないから。
⇒日本は世界2位の軍事力を持っている。
駐留米軍自衛隊合算するとそうなる

選挙権がある
小選挙区で党が選んだ候補者に投票するということは、我々は候補者を選べず。党を選んでいるようなもの

戦前は軍国主義
⇒戦前は軍国主義ではない。朝日新聞が煽ったもの。

戦争は日本が始めた
⇒日本が攻められて始めたものばっかり

軍隊があると戦争になる
⇒軍隊が無いと戦争になる

日本は三権分立である
⇒起訴されたら99.6%有罪だから、日本には司法というものが無い。

国の借金が1兆円ある
⇒政府が国民から借金している

貿易赤字がある
⇒300兆円も海外に貿易黒字が貯まっている

日本には資源が無い
⇒技術さえあれば資源はいくらでも採れる

財政は均衡していなければならない
⇒50兆円の税収に対して100兆円の支出
このような状況が20年も30年も続いており、それが問題でもない

経済学は未来を予測できる
⇒経済学は予測できない

節約すべきである
⇒節約すべきではなく、内需を拡大すべきである

地震を予知出来る
地震は予知できない

科学に著作権がある
⇒無い。STAP論文(小保方晴子氏)の例

学者が専門家である
⇒専門家と学者とは違って、専門家は発言の自由も学問の自由もない。

役立つ研究が良い
⇒研究は役立つかどうかは分からない

地球は温暖化する
⇒地球は寒冷化する

リサイクルは資源を節約する
⇒リサイクルは資源を余計に使う

石油は枯渇する
⇒枯渇しない

樹木はCO2(炭酸ガス)を吸収する
⇒吸収しない

水は節約すべき
⇒節約すべきではない

大麻は麻薬である
大麻は麻薬ではない

トキの絶滅は防ぐべきだ
⇒絶滅した方が良い

自由に結婚したら良い
⇒結婚は義務
我等の命は両親が結婚し、出産したから私の命がある故、私の命を大切にするならば結婚は義務であり、出産は義務である

少子化は悪い
少子化は普通のこと

子育ては女性がする
⇒子育ては両親がする
保育所を創れと女性が叫んでいるが、これは両親の問題

男女別姓が良い
⇒欧米は結婚したら同姓
日本は元々別姓だったが明治時代、当時の欧州を真似て同姓にした

血圧は低い方が良い
⇒血圧は高い方が良い。低いとガンになる。

塩を食べると血圧が上がる
⇒塩分で血圧が上がる人は希(まれ)

豚の脂を食べるとコレステロールが増える
⇒増えない

コレステロールは200以下が良い
⇒200以上の方がガンが少ない

ビールを飲むと痛風になる
⇒ならない

タバコを吸うとガンになる
⇒タバコでガンにならない。女性の場合は特にそう。

寿命と健康
⇒関係が無い

NHKは誤情報を流してきたが、間違った時に間違ったとは言わない。
例えば、大麻が麻薬であるとNHKは報道しているが、大麻が麻薬でないのは世界で科学的に証明されている。大麻が麻薬であるかどうかは、日本の大麻取締法とは別問題だ。尚、日本のこの法律では、大麻の栽培や所持は有罪で、大麻の使用は無罪である。


(参考)
ご指摘のNHKの嘘報道を私なりに別の視点から指摘してみた

NHK クローズアップ現代+大麻汚染 新たな危機 ~移住者コミュニティーで何が~」 20170202
(記事版)
(映像版) 24分57秒

(一部抜粋)
古川記者:厚生労働省が把握している範囲では、ヨーロッパ(註1)(註2)のほかアメリカのほとんどの州でも、しこう品としての大麻は違法(註3)とされています。

全面的に大麻を合法化している国は、麻薬組織の資金源を断つとして、政府の管理下で栽培や売買を認めた、南米のウルグアイだけだということです。

WHO・世界保健機関も、大麻は精神毒性、依存性がある有害なものだと指摘しています。(註4)

麻薬に関する国際条約では、大麻はヘロインなどと並んで、最も厳しく規制されています。(註5)

日本では、大麻は記憶への影響や学習能力の低下などを引き起こすとしています。
そうしたところで、大麻取締法で規制されています。

アメリカでも去年、大麻の規制の緩和について検討されましたが、認めるべきではないとされて、医療目的での使用も含めて、連邦法では大麻の使用を認めていません。(註6)

NHKの嘘 

(註1)ヨーロッパでは、確かに原則的に嗜好品としての大麻は禁止だが、多くの国では、実際の法律とは異なる非公式の寛容政策を実施している。

イメージ 1

スペイン、オランダ、チェコ共和国、ベルギーは一般大衆による大麻栽培に最も寛容であり、特定の数の植物を栽培する権利を確認または保護する立法が一般的である(オランダおよびチェコ共和国、最大5工場、ベルギーでは1工場)。

他方、ヨーロッパには『大麻ソーシャルクラブ』(Cannabis Social Clubs In Europe)がある。このクラブは法的に登録された団体でなければならず、地方自治体および各国当局に説明責任を負う必要がある。クラブには5つの基本原則があるが、その一つでは、メンバーの個人消費のための大麻しか生産しないとしている。

(註2)オランダでは、特にアムステルダムでは、 コーヒーショップなどで大麻を 誰でも簡単に手頃な価格で買うことができる。コーヒーショップでは、客のニーズと興味に合わせて幅広い種類の品揃えが用意されている。
イメージ 2


(註3)米国ではほとんどの州でも大麻は違法???
⇒2016年11月8日現在、アメリカでは28州とワシントンD.C.が医療用マリファナを認め、8州が嗜好用マリファナを認めている。

(註4) (これから加筆します)
(註5) (これから加筆します)

(註6)米国連邦法では医療目的での使用も含め、大麻の使用を認めていないから大麻は禁止???
⇒米国では、連邦法と州法が矛盾しても、一般法は基本的に州法が優先されるため、大麻問題に関しても同様に州法が優先することとなっている。

麻の種子再考
CIAの麻薬でゴイム(家畜)化する米国民 2016/11/12(土) 


(参照)

テレビは洗脳装置。報道を信じる日本人はバカ? 2012/10/18(木) 
TBS井上会長のが今のマスメディアをズバリ表現した発言

亡国へのプロパガンダNHKと民放 2015/4/29(水) 
NHK職員が語る 電通にNHKなどの日本のマスコミが支配されている理由

あなたを洗脳するNHKの放送例 2016/5/21(土) 
視聴者を騙して洗脳する巧妙な手段の一つとして、事実を報道はしているが、微妙に表現を変えることです。今回はその実例です。

何等かの圧力で簡単に転ぶマスメディアの例 2012/10/11(木) 
典型的なテレビ局(TBS等)の犯罪。実は加害者と放映する騒音小母さんが被害者で、被害者と報道する老夫婦が加害者だった。
マスメディアとは、政治的や金銭的、宗教的、あるいは暴力的な圧力を受けると、簡単に加害者を被害者にしてしまうことが、この件で明らかですね。

先端を切るNHKと日経の地球温暖化詐欺 2015/6/3(水)
世界的詐欺:温暖化二酸化炭素犯人説② 2015/4/20(月)
英国人の85%は『地球温暖化は詐欺』と思っている 2015/12/1(火)

(引用記事)
The Situation With Medicinal Cannabis In Europe – A Complete Overview
ヨーロッパにおける薬用大麻の状況 - 全概要
A Traveller's Guide To Cannabis Shopping in Amsterdam
アムステルダム大麻ショッピングの旅行者ガイド