プルトニウムは東海村⇒⇒⇒北朝鮮へ
（私見）
（疑問点）
日本が買って使ったプルトニウムを米国は返せと言うので返すと言う。
買い入れ先は何も米国だけではないのに米国に全部返すの？
返す高純度のプルトニウムは、買ったものではなく、日本で作ったものでは？
不思議なこともあるものですね。理屈がテロ対策とは通らない。
それに返すからには代金はどうなっているの？
（追記）英国の報道では、原爆８０発分３３１kgを日本から運ぶと報じているが、日本の下記のメディアは、４０発分としか報道していないのは何故か？
Two British 'ghost ships' are on their way to Japan to collect enough plutonium for 80 nuclear warheads.
二隻の英国のゴースト船は、原爆８０発を作るのに充分なプルトニウムを収集する為に日本への航海の途上です。
プロパガンダ報道
2016年3月21日(月)
輸送されるプルトニウムは、核分裂反応についての基礎研究を行うため、１９７０年代にアメリカ、イギリス、フランスから購入したもので、おととしの核安全保障サミットでアメリカに「返還」することで日米が合意していました。
3月22日 8時14分
関係者によりますと、積み込みが問題なく終われば、輸送船は２２日にも厳重な警戒の下、アメリカの核関連施設に向けて出港するとみられます。（以後省略）
プロパガンダは、数ヶ月以内に北朝鮮が独自にプルトニウムの抽出を開始すると称しているが、それはまやかしにすぎない。年内に北朝鮮が発表するであろう高濃度のプルトニウム抽出成功とは、実は、日本の東海村から英国船が積んだプルトニウムを米国経由で北朝鮮が手に入れたことを示す。
ソ連（現ロシア）のチェルノブイリ原発は米国の技術で造られた。チェルノブイリ原発事故当時でも、ソ連には高度の原発技術者がいなかった故に、真っ先に駆けつけたのが米国の原発技術者である。ソ連や中国は、欧米から技術を取り入れないと国体は壊滅する。共産主義国とはそんなもんである。
（参考）
ソ連（現ロシア）の原爆やロケット・戦車などの軍事技術を含む大半の技術能力と製造技術は、米国が与えたもの。
『日中戦争を画策するシナリオでのヒラリー』 2015/10/4(日)
2015年4月24日
米ニューヨーク・タイムズ紙は２３日、ロシアの原子力企業ロスアトムが２００９年から１３年にかけてカナダのウラン生産会社を買収した時期に、ウラン生産会社の会長から、ビル・クリントン元米大統領の一家の「クリントン財団」に対して計２３５万ドル（約２億８千万円）が寄付されたと報じた。
ウラン生産会社は米国内に産出拠点を持つ。ウランは国家安全保障に密接に関わる戦略資源とされ、買収には米国政府の委員会の承認が必要となる。委員会には、元大統領の妻ヒラリー・クリントン氏が当時長官をつとめていた国務省が含まれている。
『安倍首相と公明党が戦争の布石を打つ』 2014/7/2(水)
現在、日本をターゲットにした北朝鮮の核ミサイルの開発を行っているのは、このイスラエルのアイゼンベルグ社である。その経営者はチェイニー元副大統領である。北朝鮮の核兵器ミサイルは、チェイニーが製造している。
北朝鮮のミサイルも、日本のミサイルも、チェイニーが製造・販売している。
『再確認『毛沢東に武器援助したのは米国』 2016/2/27(土)
尚、EMP（電磁パルス）兵器については原稿で書きます。
