肺炎流行は2011年から4年目の現象か?


何故か関西では穏やかなのに、関東ではマイコプラズマ肺炎おたふく風邪が流行っているという。愛知ではインフルエンザが流行っているようだ。

(参考)大阪府感染症状況

原因は何故か?

それはさて置き、半数以上の人が依然とインフルエンザワクチンを接種し、自己満足しているようだ。水銀を注射されているのを知ってか知らずにか。

そもそも、インフルエンザウイルスは鼻から侵入する。
鼻に手を打たなければ意味がない。

下のグラフは、厚労省の研究データである。
ピンクの棒が接種した人。青の棒が接種しなかった人。

圧倒的に接種した人が多い(70%)のは、『赤信号、みんなで渡れば怖くない』とか、或は『隣の家のピアノ』の如しで、日本国民の特徴でもある。

接種しようがしまいが、インフルエンザに罹患する率はほぼ変わらない。と言っても、下記のグラフの通り、寧ろ接種した人の方が罹る率が高い。

つまり病院や医院での患者は圧倒的に接種者が多い理由がここにある。

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(表!)厚生労働省によるワクチン効果研究(2000~2002年度)の問題点

(患者数の計算例) 上記の2002年度で市民100人を対象とした場合、悪化して病院や医院に行く患者数概数は32人。

その内訳は、
○ ワクチンを接種した人数 100人✖70%✖40% ⇒ 28人
○ ワクチンを接種しなかった人数 100人✖10%✖40% ⇒ 4人

つまり、インフルエンザで悪化し、病院等に行った患者が32人いたとすれば、その内28人(87・5%)がワクチンを接種した人で溢れ、接種しなかった人は僅か4人(12・5%)に過ぎない。

尚、ワクチンを射たずに罹患した場合は免疫が出来るが、毎年ワクチンを打てば打つ程、年々免疫力は落ち、重体になりやすくなる。

他方、インフルエンザウイルスは鼻から侵入するから、うがい薬は無意味である。然も、喉の免疫細胞まで殺すから逆効果である。特に子供や老人は使用禁止だ。

(※)米国や豪州データから見るインフルエンザワクチンのインチキ
2014/9/22(月) 

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それと、西田敏行がTVCMでがなり立てている高齢者対象の肺炎球菌ワクチンの接種要請。全く効果がないことは実証されているのに、政府が音頭をとっている。

今秋10月高齢者強制接種(?);肺炎球菌ワクチンの害毒
2014/9/15(月) 
就寝前に歯磨きをした方が遥かに肺炎を防げる。

付加すれば、厚労省が指定する肺炎球菌ワクチン「ニューモバックスNP(23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン)」とは、製造元が世界的に悪名高いメルク社(MERCK&CO.,INC)(販売元:MSD株式会社)であり、この企業には米国での裁判で明らかになったように、買収と脅迫と反対者の不審死がつきまとう。

(※)韓国では甲状腺がん検査を始めたが、患者数は飛躍的に増加したものの、死亡者数は全く変化が無かった。多くの女性は切る必要もない甲状腺を切られ、以後、薬を手放せず、医者と医薬メーカーと薬局は儲かった。
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以下は、関東の新聞記事と、各都道府県のデータから、マイコプラズマ肺炎の流行の原因を探ってみた。


インフル患者数、3週連続で増加- 学級閉鎖やB型ウイルスの報告も
2015年10月30日
インフルエンザの患者報告数が3週連続で増えたことが30日、厚生労働省が公表した19日から25日までの週の患者報告で分かった。

通年で患者が報告される沖縄県を除き、全国で報告が最も多かった愛知県では、23日に小学校1校で学級閉鎖の措置が取られた。

愛知県内の医療機関からは、A型のインフルエンザウイルスに加え、シーズンの後半に流行する傾向のあるB型の報告もあった。

厚労省によると、19日から25日までの週の全国約5000カ所の定点医療機関当たりの患者報告数は、前週比25%増の0.1人となった。(中略)

年齢別では、60歳以上が全体の半数超を占めており、80歳以上(21人)が最も多かった。 

おたふくかぜ、関東6都県で増加
(2015年10月30日 

19日から25日までの週の小児科定点医療機関当たりの患者報告数は、群馬県で前週比72%増の0.43人、栃木県で同66%増の0.48人、千葉県で同28%増の0.96人、東京都で25%増の0.6人、埼玉県で16%増の1.04人、神奈川県で9%増の0.37人。茨城県は同33%減の0.76人だった。

(注)外国の例では、おたふくかぜワクチンを接種したら、おたふくかぜが流行した。


マイコプラズマ肺炎、首都圏で流行の兆し
(2015年11月02日 

乾いたせきや発熱などの症状が出る「マイコプラズマ肺炎」が首都圏で流行の兆しを見せている。東京などの4都県がまとめた19日から25日までの週の患者報告によると、神奈川県を除き、前週より増加した。

東京都は「過去5年平均より高い値で推移している」と指摘。患者報告数が4倍になった千葉県は、これまでの発生状況をまとめて公表するなど、注意喚起に懸命だ。



(表2)全国マイコプラズマ肺炎 2004年~2014年
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マイコプラズマ肺炎は、2011年に突然大流行し、翌年の2012年も大流行したが、昨年の2014年には例年の状態に戻っている。


(表3)東京都マイコプラズマ肺炎 2011年~2014年
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(表4)東京都マイコプラズマ肺炎 2015年
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東京都も年毎全国と同様な推移で、今年の2015年は、2011年、2012年の大流行と同じレベルで大流行している。

東京都での特徴は、都心部よりも都下の三多摩の方が何故か罹患率が高い。


(表5)東京都手足口病
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手足口病でも、2011年の大流行並みに今年は大流行している。

(表6)(表7)埼玉県手足口病と伝染性紅斑
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ここでも、今年は2011年並みに大流行している。
処が、インフルエンザは、東京の隣県なのに何故か流行していない。

(表8)埼玉県インフルエンザ
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(表9~12)群馬県
この県のマイコプラズマ肺炎罹患率が、今年大きいのは関東の他府県と同じく流行しているとしても、2013年に大流行している原因は何か?
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(表13)(表14)愛知県手足口病と伝染性紅斑

何れも流行ってはいるものの、2011年ほどではない。但し、インフルエンザは大流行している。

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私見
今回のテーマには延べ20時間は投入しているが、昨年の2014年、おとなしくしていたマイコプラズマ肺炎が、今年の2015年に何故に2011年並みに流行しているかの確証は得られなかった。

以下は仮説である。

仮説1)今年春以降、2011年並みに放射能が関東に降った。
2011年の例で分かるように、被爆より半年以降、患者が急増している。

仮説2)2011年から今年は被爆4年目。
チェルノブイリの例では4年目から色々な病気が多発していく。
日本でのこの現象のはしり。

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尚、2013年にWHOは、福島の20キロ以外の地域において甲状腺がん白血病乳がん、その他の固形がんが多発すると予測している。

仮説3)今年春以降、高濃度の放射能食品が関東で流通した。
2014年、目立った流行が無かった故に、今春以降、ここぞとばかりに被爆食品を市場を通さず小売業界に直接大量に流した。


仮説4)厚労省が高齢者に接種させている世界的に悪名高いメルク社製の肺炎球菌ワクチン「ニューモバックスNP(23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン)」による副作用(副反応)での高齢者の免疫力の低下。

この場合は、東京都と大阪府のワクチン接種率を比較する必要がある。

仮説5)ケムトレイルで、上空からウイルスや細菌をばらまいた。