新幹線焼身自殺はテロの予告
安倍首相が『自衛隊海外派遣恒久法案』（安全保障関連法案）の必要性を日本国民に納得させるために仕組んだものであることは、当初からバレていたが。
この明らかな失敗により安全保障関連法案は国民的合意を得られず。
拠って安倍マリオ首相は国民の合意を得るための新たな対策の手を打つ。
それは何か？
（私見）
先日の新幹線のぞみでの焼身自殺を単純な事件と見ていない。
あれは、日本国内でCIAに洗脳された自爆テロをする人間がいくらでもいるという見せしめなのだ。
CIAの目的は『自衛隊海外派遣恒久法案』（安全保障関連法案）を成立させ、自衛隊を海外で戦争させる状態にすることであるが、私はも一つ、今夏の国会騒動に国民の関心を集めさせ、『TPP』を忘れさせることにもあると思う。
国民の関心を集めないTPP交渉だから、「日本なんかどうなったっていい！｣ と本音をのたまう甘利TPP担当相にとっては好都合で、今までは日米間での交渉難航のゼスチャーだったが、今夏、米国の意のままに一気に妥協していくだろう。
そして危機感の無い日本国民は国際金融資本の奴隷となる奈落の底へまっしぐらに落ちて行くことになる。
（実例）
●ボストン爆破はFBIの自作自演か？ 2013/4/18(木)
ニューヨークタイムズが最近、最近のほとんどの米国国内恐怖事件は、Ｆ．Ｂ．Ｉが作り出したものだという記事を書いているが、今日のボストンでの爆発もこの作戦の一部だった可能性がある。
It is important to emphasize that the New York Times recently reported that most of the recent domestic terror plots in the United States “were facilitated by the F.B.I.,” suggesting that today’s incident in Boston may have been part of such an operation.
●FBI Casting Set Stage for Boston Marathon Bombing, Shootout, Charade
（CBSニュース）
ボストン・マラソン爆破テロ、銃撃戦、猿芝居…これらはFBIがお膳立てした
●戒厳令の予行演習・ボストン爆破？ 2013/5/21(火)
２００１年の９・１１以降の裁判記録によると、米国内で起きたテロ未遂事件全２２件のうち、１４件がFBIが誘導した、いわばFBIの自作自演もの。明白なものが６４％の１４件ですから、実際はほぼ１００％にFBIがからんでいると看做すことができますね。
《２０１３年４月１５日のボストン爆破事件》これがFBIの自作自演であるとの証拠は沢山ある。その中で、簡単明瞭なものの画像を掲示、
●フランス政府の演出によるテロ？ 2015/1/11(日)
私が独断と偏見でフランスのテロはインチキと言っているのではない。外国のTVが言っているのですぞ。それも複数局が。撃たれた警官の身体のどこからも出血していない。頭部を打ち抜いたら、血が吹き上がるか飛び散るはずである。然も、弾丸を発射した場合、反動で砲身がぐっと後方に引かれるはずだが、そのような銃の反動した動きは犯人に無い。つまり、犯人は空砲を撃ち、男優の警官は実弾に撃たれた演技をしている。
（CIAの世界での実態）
2001年9月11日の同時多発テロ後、米国は、アルカイダを第一の敵と呼び、テロリストに対する『十字軍』を始め、それを口実にアフガニスタンに入った。ワシントンが行った大きな地政学的ゲームの中で、アフガニスタンは重要な役割を演じた。
その結果、15年後の現在、アフガニスタンは、世界における麻薬生産と密輸の中心地に変貌してしまった。」
現在、米国とアルカイダの関係は「IS」の例において繰り返されている。西側の専門家らは「イラク・レバントのイスラム国」及びその継承者である「IS(イスラム国)」は、2003年の米国によるイラク侵攻の結果誕生し、その後、西側諜報機関の物質的精神的さらには人的支援を得て、急速に力を蓄えて行ったと見ている。
2012年から2014年の間に「イラクとレバントのイスラム国」は、所謂「シリアの在野勢力」に積極的に参加し、米国と同じ目的、アサド政権の打倒を追求した。
「イラクとレバントのイスラム国」がイラクの町を攻撃した時も、米国は、ペルシャ湾の空母の上からそれを眺めるだけで、沈黙を守った。しかし彼らがイスラム国家創設を宣言するや、彼らはたちまち「世界の主要な脅威」に変わったのだった。
米国の支援を利用するあらゆる運動体は、こうした事から教訓を引き出さなければならない。
ベトナムにおいても、1970年代から80年代に、当時の政権を打倒する目的で、米国が援助する山岳諸民族の運動体が作られた。
米国には、恒久的な同盟国などない。
関心があるのは恒久的な利益だけなのだ。
それゆえ、いかなる同盟国も、結局は敵になりうる。
必要なのは独立した政策であり、米国に追従する事ではない。
どんな場合であっても、第三国に向けられた米国のゲームに乗ってはならないのだ。
（追記）
