テロ必然：スパイだらけの日本

日本の危機 #政党、団体

過去のゲスブを再点検しているのですが、ブログ友の幾人かの皆さんは、有難いことには私のブログ記事が削除されているのを度々指摘してくれています。

削除された記事の大半は、放射能野菜のことで、最近は日本にスパイ防止法を作れという内容のものです。特に与野党の国会議員を問わず、彼らを対象とした監視体制を構築すべしという内容をも含みました。

やはりスパイ防止法が出来て困るということは、民主党政権時代、民主党：筒井信隆副大臣（新潟選出）が副大臣室に中国書記官を招き入れ、機密文書を渡し、スパイの嫌疑をかけられたように、スパイはあらゆるところに潜んでいると言えます。

つまり、スパイ防止法が出来ると国会議員の1/4から1/3は逮捕される可能性があるということなのです。特に立憲民主党です。

故に、国会議員の連中が日本を守る為のスパイ防止法を作らせないということがよく分かります。

今回は、かって私がコピーし保存していた産経新聞記事を掲載します。実はもっと緊迫したスパイの状況の記録があるのですがそれは次回とします。

何れにしても、現状の無法状況では、いざ事が起きた場合、市民や議員のみならず、警察や自衛隊に潜むスパイ（工作員）が一斉蜂起し、インフラのみならず原発を破壊するでしょう。

別棟での冷却電源設備の増設が安全条件と宣（のたま）う諸氏は聴く耳、視る目を塞いでいるでしょうがね。

他方、NHKを始めとする朝日・毎日・東京の各テレビ局はそもそもスパイだらけですので簡単に乗っ取られ、彼らはテレビカメラに向かって火病の如くわめき散らすでしょう。

北が対日原発自爆テロを計画、訓練も　韓国侵攻前「戦意そぐ」元軍幹部証言
産経新聞　2013.5.29 07:13 （1/2ページ）［韓国］

北朝鮮の朝鮮人民軍が対韓国開戦直前に日本全国にある原子力発電所施設に特殊工作員計約６００人を送り込み、米軍施設と同時に自爆テロを起こす計画を策定していたことが２８日、軍元幹部ら脱北した複数の関係者の証言で分かった。

計画実施に向け工作員を日本に侵入させ、施設の情報収集を重ね、日本近海でひそかに訓練も行っていたという。北朝鮮による原発テロが現実的脅威に浮上した。

　元幹部らによると、計画は、金日成（キム・イルソン）主席の後継者だった金正日（ジョンイル）総書記が「唯一指導体系」として朝鮮労働党と軍双方の工作機関に対する指示系統を掌握した１９７０年代半ば以降、具体化に動き出し、９０年代に入って本格化したという。（中略）

計画には、大別して２つの特殊部隊が編成された。「対南（韓国）」と「対日」部隊で、それぞれ２個大隊約６００人ずつが充てられた。
１個大隊には３、４人一組の８０チームが組まれ、対南侵攻直前に日本と韓国に上陸。それぞれ連携して日韓各地の米軍基地や原発のほか、東京などの重要施設を自爆テロで同時爆破する作戦が策定された。

原発は福井や新潟など日本海側に加え、太平洋側の施設も自爆テロの対象とされた。
　作戦のため、現地の協力者らが施設周辺を撮影するなどし毎年、情報を更新。特殊工作員が潜水艇で日本に上陸、施設内に忍び込んで情報収集することもあったという。（中略）

北朝鮮による対南侵攻にとって最大の脅威は沖縄などに駐留する米軍だ。元幹部によると、日本全体を米軍を支える「補給基地」とみなし、米軍に先制するため、開戦前の対南テロに加え、対日同時テロが策定されたという。

　原発が最重要ターゲットとされたのは、爆破すれば、「甚大な損害を与えられ、核兵器を使う必要がなくなる」（元幹部）との思惑からだという。

さらには、広域に放射能が拡散することで「日韓両国民の間に戦争に反対する厭戦（えんせん）ムードが広がり、日米韓の戦意をそぐ政治的効果を狙った」と元幹部は説明した。
（これまでの参考記事）

戦前～戦後、スパイだらけの日本　2013/8/12(月) 
戦前・戦中、ソ連のスパイが、日本政府とアメリカ政府の要職に就き、実質的にそれぞれの国を動かしていましたね。
日本での代表例は、大東亜戦争（太平洋戦争）直前までの近衛内閣（１９３７年６月～１９４１年１０月）のブレーンだった尾崎秀実はソ連のスパイ。

他方、アメリカでは、当時のアメリカ政府の要職に、ソ連のスパイが200人もおり、その代表的なスパイが、ハルノートで有名な国務長官ハリー・デクスター・ホワイト（Harry Dexter White）。

NHKと北朝鮮スパイ組織との関係　2014/11/26(水) 
外事警察が科協や関連団体に家宅捜査が入ったらVAWW-NETジャパンの所在地が科協の傘下団体だった事が判明。VAWW-NETジャパン発起人の池田恵理子は、この番組の制作下請けNHKエンタープライズ21のプロデューサー。池田恵理子は北朝鮮の工作員。

日本社会崩壊の源流　2016/10/17(月) 
ＧＨＱ（連合国軍総司令部 /SCAP) 幕僚部の部局の一つである『ＣＩＥ』（民間情報教育局 Civil Information and Education Section) -）所属の日系人とのインタビューによると、共産党の野坂参三が毎日ＣＩＥに来ていた。

「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」の冒頭には、「CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で開始し、かつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである。」とある。

乱れる裕福女性たち　2017/2/24(金) 
男女を問わず、年齢を問わず、あぶく銭を手にすると狂う。
今回は婦人副保育園長のことだが、この現象は、キャリア組の独身女性や、亭主がエリートサラリーマンの夫人にも起きている。

これらのことは戦後アメリカＧＨＱの日本人劣化作戦ＷＧＩＰ（ウォー　ギルト　インフォメーション　プログラム）の『３Ｒ・５Ｄ・３Ｓ政策』の中での『３S政策』の目覚ましい成果とも言える。

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